国内外を取り巻く経済情勢が依然不透明・不安定な状況の中で幕を開けた２０２０年。特にゴム業界と関連の深い自動車産業は、１００年に一度と言われる大変革期の真っ只中にある。ゴム企業各社のトップが年頭に示した所感・訓示には、時代の急激な変化を恐れず、スピード感をもって、飛躍につなげる前向きな言葉が目立った。
ブリヂストン・津谷ＣＥＯ
当社グループは、経営の最終目標である「真のグローバル企業」、「業界において全てに『断トツ』」の達成に向け、経営改革を推進した。昨年１月に新しい経営体制のもと、グローバル化の進展やソリューション事業の展開といった経営改革を着実に進めている。本年は、東京２０２０オリンピック・パラリンピックが開催される。当社は、オリンピック及びパラリンピックのワールドワイドパートナーとして、アスリートや大会運営を支えるとともに、この機会を通じて当社グループのイノベーションを全世界に発信する。この節目の年に、新しい経営トップへバトンを託し、新たなグローバル経営チームのもとで、経営改革を次のステージへと進める。
住友ゴム・山本社長
当社グループ事業に関係の深い自動車関連産業に目を向けると、大きな変革の動きが続き、業界の垣根を越えた連携も活発で、変化のスピードが増している状況の中、本年の社長方針として次の３点を定めた。
第一の方針は「新中期計画の実現に向けて、強固な利益体質を確立しよう」である。
第二の方針は「積極的なコミュニケーションにより、人間力・組織力を高めよう」。そして、第三の方針は「全員で知恵を絞り、将来に向けた取り組みを加速しよう」だ。これら方針に基づき、社会からの期待に応える真に価値ある企業グループを目指す。
横浜ゴム・山石社長
「ＧＤ２０２０」の最終年度となる本年は、タイヤ消費財事業は、「プレミアムタイヤ市場における存在感の更なる向上」を目指す。「プレミアムカー戦略」では、国内外のプレミアムＯＥへの納入を更に進める。「ウィンタータイヤ戦略」では、オールシーズンタイヤ「ブルーアース・４Ｓ・ＡＷ21」を日本国内で販売を開始するなど引き続きウィンタータイヤの性能Ｎｏ・１を目指す。
タイヤ生産事業は、ＯＨＴを成長ドライバーに「次の１００年の収益の柱へ」を掲げて活動する。
ＭＢ事業では、引き続き「得意分野へ資源集中」を掲げ、自動車部品ビジネスの拡大と海洋事業を確固たる世界Ｎｏ・１へを戦略の柱として活動していく。
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ・清水社長
本年は創業75周年の記念すべき歴史を刻む年。当社がここまで歩んできたのは多くのお客様、関係者の皆様に支えてきてもらったからに他ならない。そして、社員一人ひとりのチャレンジがこの歴史をつないできた。創業１００周年はここからもう25年先まで続く道のりであり、本年は１００周年に向けた次の25年間のスタートラインともいえる。
本年はＴＯＹＯ ＴＩＲＥの未来に向けた「新しい道づくりの年」として、一人ひとりのチャレンジを結実させていく年、意識を揃えて自ら道をつくるという年にしていきたい。いっしょに新しい道をつくっていこう。
ＪＳＲ・ジョンソンＣＥＯ
２０２０年を迎え、ＪＳＲグループは「グローバル化の更なる推進」「デジタル変革の推進」「ＣＳＲからサステナビリティ重視の経営への移行」といった、事業戦略全体に関わる課題により一層注力していく。
日本を中心とした企業から世界企業への移行を推進するにあたっては、各地域に適したアプローチを行いながら、世界中から最適なテクノロジー、プロセス、アイデア、市場および人材を取り込んでいけるよう体制を整備していきたいと考えている。
住友理工・松井社長
当社は昨年12月に創立90周年を迎えた。長年にわたる、皆様からのご愛顧の賜物と感じている。
本年は、「２０２２年住友理工グループＶｉｓｉｏｎ」（２０２２Ｖ）の中間にあたる年となる。ステークホルダーの皆様にさらに信頼される会社となるべく、策定した計画を達成し、ＳＤＧｓに代表されるような公益価値の向上のための取り組みにも注力したいと思う。そして、２０２２Ｖの達成と、次の節目となる２０２９年創立１００周年へ向けて、グループで総力を上げて事業活動を行っていく。
バンドー化学・吉井社長
本年の干支は「庚子」。干支は植物の循環の様子を表しており、庚かのえは、植物の生長が止まって新たな形に変化しようとする状態を、子は、種子の中に新しい生命がきざし始める状態を表している。干支のイメージになぞらえると、２０２０年の我々は、新事業を含む機能製品などの「新たな芽」の成長に向けて結果を出していくのに適した年と言える。方針や目標に対し、何としてでもやり遂げるという強い決意と執念を持ち、きちんと結果を出せるよう、「実行あるのみ」だ。
三ツ星ベルト・垣内社長
グローバル競争に勝ち抜くには、着実に技術開発を推進する努力を続けることが必要不可欠だ。
そのために①「今一度原点に立ち帰り、５Ｓを見直すこと」、②「すべての事に部分最適ではなく、全体最適を基本とすること」、③「自分の意見、考えを表明する勇気を持ち続けること」を要請した。創業１０１年目の本年は、グループ全社員が今一度、基本に立ち帰り、「高機能・高精密・高品質」で世の中に役に立つ製品をつくり続けることで、真の競争力のある「環境の変化にぶれにくい強い会社」を目指していく。
デンカ・山本社長
昨年は、「平成」から「令和」へと新たな時代が幕を開けた中、「Ｄｅｎｋａ Ｖａｌｕｅ―Ｕｐ」の２年目として初年度の施策の成果を具現化すべく、まい進した。
「Ｄｅｎｋａ Ｖａｌｕｅ―Ｕｐ」では、「スペシャリティーの融合体」、「持続的成長」かつ「健全な成長」の３つの成長ビジョンを達成することでＥＳＧ経営を実現することを究極の目標として掲げている。その実現のためには、リスクマネジメントを強化することが求められており、今年も３つの取り組みを徹底していく。
ランクセス・張谷社長
産業界を見てみると、ＡＩ技術や20年から始まる次世代通信規格５Ｇの様々な分野での導入、実用化が期待されている。
20年に目を向けると、ランクセスグループは、これまで築いてきた強固な財務基盤により、注力事業への投資を進めるとともに、明確なポジショニングによる、安定した事業を推進していく年になる。日本でも、３つの事業領域への注力を継続し、また持続可能な発展への取り組み、デジタル化を積極的に進めていく。
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