ブリヂストンは2月17日、都内で決算説明会を開き、19年12月期連結決算を説明した。売上高は3兆5256億円で前期比3・4%減、営業利益は3260億9800万円で同19・0%減、経常利益は3168億2300万円で同16・9%減、当期純利益は2925億9800万円で同0・3%増となった。
説明会の冒頭、来月CEO職を退任する津谷正明CEOが登壇し、CEO在任中の約9年の業績を振り返り、「業績では2つのことを大きく意識した」と述べ、持続的な業績を作り体質を強めることと、足元の業績確保と将来への投資のバランスを長い目で考慮することを重視していたと明かした。その上で、CEO在任中に売上高が3兆円から3・5兆円に、純利益が約1000億円から2900億円台にアップしたことをチャートで示し、「持続的な業績は確保できた」と評価した。さらに、ROA・ROEの推移やキャッシュフロー・自己資本比率の推移にも言及し、「強い体質を回復することができた」と語った。また、設備投資・研究開発については、「自動車産業がCASEという大きな変革を迎える中で、持続的に継続することができた」と述べた。最後に津谷CEOは、「重点課題を明確化しながら経営改革を進めてきた。今、新たに取り組んでいることも多数ある。当期の業績については、将来というところに重点が移ったものだと考えている」と総括した。
続いて、菱沼直樹CFOが19年の業績を詳述した。
タイヤ販売は、乗用車用(PSR)とトラック・バス用(TBR)がいずれも対前年4%減。「主に北米のPSR、欧州でのTBRの新車用需要が減少したことに加え、アジア地域での販売が前年を下回った」(菱沼CFO)。建設・鉱山車両用は、超大型が2%増、大型が2%減。また、18インチ以上の乗用車用は6%増で、「今期もグローバルで
2020年02月19日