三洋化成は３月２日、同社子会社で、次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」の開発を行うＡＰＢが、全樹脂電池の量産検証の開始のため、福井県越前市で用地及び建物を新たに取得したと発表した。ＡＰＢは、三洋化成とＡＰＢの堀江英明代表取締役が共同で開発したバイポーラ積層型のリチウムイオン電池である全樹脂電池（Ａｌｌ Ｐｏｌｙｍｅｒ Ｂａｔｔｅｒｙ）の製造及び販売を行うスタートアップ企業。 ＡＰＢでは、工場用地及び建物の取得を機に、世界初の全樹脂電池の商業化に向け、早期での量産技術の確立を目指していく。
三洋化成が同日発表した同計画の概要は、名称はＡＰＢ 福井工場（仮称）、所在地は福井県越前市庄田町敷地面積は約２万 ３７３３㎡、延床面積は約 ８６２８㎡、事業内容は全樹脂電池の設計、製造で、操業開始予定は２０２１年となっている。
全樹脂電池は、界面活性制御技術を有する三洋化成が新開発した樹脂を用い、活物質に樹脂被覆を行い、樹脂集電体に塗布をすることで電極を形成する。独自の製造プロセスにより、従来のリチウムイオン電池に比べて工程を短縮することで、製造コスト・リードタイムの削減を実現するとともに、これまでにない高い異常時信頼性とエネルギー密度を実現する。部品点数が少なくて済むバイポーラ積層型で、樹脂で構成しており、電極の厚膜化が容易に行え、セルの大型化が可能で形状自由度が高いことも特長であり、リチウムイオン電池理想の構造ともいえる。
