日本ベルト工業会がまとめた19年のゴムコンベヤベルトの需要先別販売実績を見ると、総合計は前年比（金額ベース、以下同）上期が３％増、下期が６％減となり、年間では同２％減となった。
国内需要全体は同７％増となり、販売比率は前年の66・２％から６・４ポイントプラスの72・２％となった。
国内の主要需要先である鉄鋼高炉メーカーの販売比率は前年比で増加となったほか、セメントや電力・ガスは２桁の増加となった。一方、石灰や鉄鋼関連の販売比率は前年を大きく下回る結果となった。輸出向けは同19％減で、販売比率は27・８％となった。
国内需要は、鉄鋼・高炉メーカー（販売比率24・９％）は上半期が前年同期比13％増と前年を大きく上回ったものの、下半期が同１％減で年間では同５％増となった。日本鉄鋼連盟によれば、19年の粗鋼生産量は前年比４・８％減の９９２８万ｔで10年ぶりの１億トン割れ。ただ、高炉メーカー各社はここ数年、持続的な成長を目的に計画的な設備更新を実行する中で、高炉向けのコンベアベルト販売も前年を上回ったと思われる。
19年下期に入ると国内の自動車生産が悪化している。これを受け、設備改修時期を延期するメーカーも一部で出始めており、高炉向けの販売への影響が懸念される。
自動車関連（販売比率０・６％）は、上期が同３％の減少、下期も同３％減となり、年間で前年比３％減となった。
インフラ・土木関連では、電力・ガス（販売比率２・９％）が同28％増。上期が同17％増、下期も同45％増と年間を通して好調に推移した。セメント（販売比率３・２％）も上期・下期ともに前年を大きく上回り、結果同31％増となった。石灰（販売比率１・７％）は上期が同33％増と好調だったものの、下期に同60％減と大きな落ち込みを見せた結果、年間では同26％減。石炭（販売比率０・３％）は上期・下期ともに低調に推移し、年間で同38％減と大きく下落した。
その他、紙・パルプ（販売比率０・８％）は同９％減、ガラス（販売比率０・４％）は同28％増、非鉄（販売比率０・４％）は37％減、官需（販売比率０・９）が同15％増、その他ＯＥＭ（販売比率２・６％）は同23％増と前年を上回った。
一方、19年の樹脂ベルトの販売実績をみると、合計は同１％減で上期・下期ともにほぼ前年並みに推移した。
樹脂ベルトの主要需要先である食品と物流の販売実績は、食品（販売比率23・１％）が同３％減、食品機械（販売比率11・１％）が同５％減となった。一方、物流（販売比率５・１％）は同７％増、物流機械（販売比率16・３％）は同１％増となり、物流は依然堅調な伸びが続いている。
その他の分野では、精密機器（販売比率４・６％）が同５％減、繊維（販売比率５・５％）が同11％減、紙工（販売比率６・３％）が同横ばい、その他機械（販売比率５・８％）が同横ばい、鉄鋼・非鐡（販売比率３・９％）が同15％増、官公庁（販売比率０・５％）が同６％増、その他（販売比率14・１％）が同４％増となった。
その結果、19年の国内需要は同１％減、販売比率は96・３％。輸出が同９％減で、販売比率は３・７％となっている。
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