新型コロナウイルスの感染拡大と世界各国の感染対策の強化を受け、ゴム関連企業の工場の操業などにグローバルで大きな影響が広がった。新型コロナをめぐる状況は極めて流動的かつ不透明で、過去に例のない事態に各企業が日々情報収集と対応に追われている。
ブリヂストンは、北米と中南米で新品タイヤを生産する計14ヵ所の工場で、３月21日から４月12日ごろにかけて段階的に操業を一時停止することを決めた。新品タイヤの14工場のほか、北米と中南米にある原材料、多角化、リトレッドの各工場でも同様の措置を講じる。また、欧州では、３月25日の時点で、乗用車用タイヤを製造するフランスのべチューン工場とイタリアのバリ工場の操業を一時停止しているほか、スペインの３工場、ポーランドの２工場、ハンガリーの１工場で生産調整を行っている。いずれも、従業員の安全確保の観点に加え需要予測を踏まえての措置となる。なお、中国・武漢の自動車用シートパッドの製造拠点は３月24日に操業を再開し、これで中国の全拠点が操業を再開した。
住友ゴム工業は、３月25日時点で操業停止中の生産拠点はないものの、需要減を受けて一部拠点で生産調整を行っている。
横浜ゴムは、３月26日時点で、乗用車用タイヤ等を製造するフィリピンの工場と、海洋製品を製造するイタリアの工場で操業を停止している。従業員の安全確保のためと、政府の対策強化を受けての措置となる。
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥは、マレーシアの２ヵ所のタイヤ工場で、活動制限令を受け３月18日から操業を一時停止した。また、自動車用防振ゴムを製造する米ケンタッキー州の生産拠点で、需要動向に鑑み、３月20日から稼働を一時停止した。
ミシュランは、３月16日の時点で、イタリア、スペイン、フランスにあるタイヤの完成品および半製品の工場の稼働を少なくとも１週間停止することを決めた。従業員の安全確保のための措置で、操業再開については状況を注視して対応を決める。なお、商品の在庫が十分にあるため３月24日の時点で流通への影響は出ていない。また、操業を停止していた中国の３拠点は、２月10日から操業を再開している。
グッドイヤーは、３月24日の時点で、欧州と米国の一部の製造工場で段階的に一時的な操業停止を開始している。アジア太平洋地域の工場は状況を注視して対応しており、中国大連の工場を含む一部の工場では操業を継続している。同社は、グローバルで従業員の健康および顧客へのサービスを最優先して対応している。
ピレリは３月22日、政府からの指示を考慮してイタリアのセッティモトリネーゼおよびボラーテ工場でのタイヤの生産を一時停止したと発表した。同社は、従業員の安全を最優先して必要な全ての対策を取り、状況の変化を注視しながら対応することにしている。
住友理工は、３月25日午後４時時点で、中国・香港の全21拠点は稼働を再開しているものの、ホースなどの自動車用品等を生産するイタリアの拠点と、防振ゴムなどの自動車用品と一般産業用品を生産するフランスの拠点の稼働を停止している。また、防振ゴムなどの自動車用品を生産するポーランド、チェコ、ルーマニア、スペイン、米国の各生産拠点は一部で稼働を継続し、状況に応じて生産を調整している。いずれも各国政府の命令や需要先の稼働停止などを受けての措置となっている。
バンドー化学は、３月26日時点で、米国では、ＯＥＭ顧客向けの生産をストップし、補修需要への対応で３月23～27日の稼働は継続を予定している。人員や顧客の状況によっては今後工場を停止する可能性もあるとしている。ドイツでは、出勤が困難な社員への対応と社員同士の感染機会を減らすため、３月23日から在宅勤務を実施している。インドでは、政府の命令により３月25日～４月15日まで工場の操業を停止する。マレーシアでは、活動制限令に従い３月18～４月14日まで操業を停止する。操業再開は各政府の通達や主要顧客の再開見込み情報を基に判断することにしている。
三ツ星ベルトは、３月26日時点で、伝動ベルト等を生産するインドの拠点で、政府の命令により３月下旬から操業を一時停止することにしている。操業再開の時期は未定としている。
ニッタは、３月26日時点で、オランダで搬送用ベルト等を生産する拠点で、従業員の安全確保のため、３月30日から２週間をめどに操業を一時停止することとしている。
ニチリンは、３月25日の時点で、インドの生産拠点で政府の指示により３月25日から４月15日まで操業を停止することとした。また、スペインとメキシコでは、メーカーの生産停止を受けて操業停止を検討している。
