新型コロナウイルスの感染拡大が止まらない中、タイヤ各社の製造拠点で操業の一時停止がさらに広がった。
ブリヂストンは、４月２日時点で、欧米、アジア、アフリカの計26のタイヤ工場で操業を段階的に一時停止することを予定している。一時停止は概ね３月下旬～４月上旬の間となる予定。一時停止中または一時停止を予定しているタイヤ工場は、北米・中南米の計14工場、スペインの計３工場、フランスのべチューン工場、イタリアのバリ工場、ロシアのウリヤノフスク工場、トルコのイズミット工場とアクサライ工場、南アフリカのポートエリザベス工場とブリッツ工場、インドのインドール工場とプネ工場となっている。いずれも需要減少や先行き不透明な市場環境の状況に鑑みて検討したことによる措置となる。
住友ゴム工業は４月１日、タイヤを製造する国内の全工場で４月10～12日に操業を一時停止することを決めた。一時停止するのは、愛知県豊田市の名古屋工場、福島県白河市の白河工場、大阪府泉大津市の泉大津工場、宮崎県都城市の宮崎工場の４拠点。受注減少を受けて生産調整のため操業を３日間停止する。このほか同社では、４月２日時点で、南アフリカのタイヤの生産拠点、米国のゴルフクラブの生産拠点、フィリピンのテニスボールの生産拠点でそれぞれ操業を一時停止している。このうち、南アフリカのタイヤ工場は、大統領令により４月16日まで生産を一時停止する予定。その他のタイヤ工場でも、新車用やリプレイス用の需要減少などを受け一部で生産調整を行っている。
横浜ゴムは、４月１日時点で、乗用車用タイヤ等を製造するフィリピンの工場と海洋製品を製造するイタリアの工場で操業を一時停止している。従業員の安全確保のためと、政府の対策強化を受けての措置となる。
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥは３月31日、輸出比率の高い仙台工場の稼働を４月３～９日に一時休止すると発表した。需要が世界的に一時落ち込んだことを受け、市場が求める在庫を十分確保できている状況に鑑み、生産調整の実施を決定した。このほか同社では、４月２日時点で、米ジョージア州のタイヤ工場、マレーシアのタイヤ２工場、米国の自動車用防振ゴム工場の操業を一時停止している。このうち、米国のタイヤ工場は４月19日の操業再開を予定している。タイヤ製造は米政府による企業活動の制限対象ではないが、需要減少と在庫量に鑑み、今回の措置を決めた。なお、十分な在庫があるため、商品供給などの各種サービスには影響が出ない見通し。
