従業員の健康管理を経営的な視点で捉え、戦略的に実践するゴム関連企業が増えている。従業員の健康管理に取り組むことで、医療費の削減はもちろん、生産性向上や離職率の低下、企業イメージアップになると考える企業が多いためだ。経済産業省が実施する「健康経営優良法人制度」に認定されるゴム関連企業の数は着実に増えている。
健康経営優良法人制度は、地域の健康課題に即した取組や健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践する大企業や中小企業を顕彰する制度。４回目を迎えた今年度は、ゴム関連企業では住友ゴム工業やＴＯＹＯＴＩＲＥ、住友理工
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