新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、タイヤ各社の製造拠点で操業を一時停止する対応が海外拠点を中心に一層広がった。
ブリヂストンは、４月７日時点で、国内工場は全て操業している。海外については、米州（北米・中南米）の全14工場が操業を一時停止しているほか、欧州（中近東・アフリカ・ロシア・インドを含む）では15工場のうち12の工場が、中国・アジアでは11工場のうち中国の１工場が操業を一時停止している。
住友ゴム工業は、４月８日時点で、受注減少を受け、国内４工場の操業を４月10～12日の３日間と５月６～７日の２日間に一時停止することにしている。一時停止するのは、愛知県豊田市の名古屋工場、福島県白河市の白河工場、大阪府泉大津市の泉大津工場、宮崎県都城市の宮崎工場の４拠点となる。また、海外拠点では、４月８日時点で、南アフリカ、トルコ、ブラジルの工場で操業を一時停止している。操業停止の時期は、トルコが４月19日まで、ブラジルが４月14日までを予定している。
横浜ゴムは、４月８日時点で、国内拠点は通常通り操業している。海外では、米国のバージニア州とミシシッピ州の両工場と、インドとフィリピンの各工場で操業を一時停止している。
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥは、生産調整のため仙台工場の稼働を４月３～９日に一時休止した。海外拠点では、４月７日時点で、米ジョージア州のタイヤ工場、マレーシアのタイヤ２工場、米国の自動車用防振ゴム工場の操業を一時停止している。このうち、米国のタイヤ工場は４月19日の操業再開を予定している。
