三洋化成は４月16日、子会社で次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」の開発を行うＡＰＢに、全樹脂電池の要素技術のライセンスを供与することを決定し、非自動車用途における全樹脂電池の開発、製造および販売をＡＰＢが行う権利を許諾する実施許諾契約を締結したと発表した。
三洋化成は、世界初となる全樹脂電池の社会実装の早期実現を支援する目的で、今回、全樹脂電池の要素技術をＡＰＢにライセンス供与することにした。現在、ＡＰＢは複数の国内有力企業から出資を受け、年間ギガワットアワークラスの電池が生産可能な量産工場設立の準備を進めており、全樹脂電池の事業化を加速する上で要素技術のライセンス供与は不可欠と判断した。三洋化成は引き続き全樹脂電池事業に経営資源を投入し、ＡＰＢと共同で全樹脂電池の開発を進める。
ＡＰＢは、バイポーラ積層型のリチウムイオン電池である全樹脂電池の製造および販売を行うスタートアップ企業で、全樹脂電池はＡＰＢの代表取締役ＣＥＯである堀江英明氏が１９９０年より構想し、堀江氏と三洋化成および日産自動車が共同で要素技術を開発した次世代型リチウムイオン電池となる。
全樹脂電池は、三洋化成が独自の界面制御技術を駆使して新開発した樹脂を用いて、活物質に樹脂被覆を行い樹脂集電体に塗布をすることで電極を形成している。独自の製造プロセスにより従来のリチウムイオン電池よりも工程を短縮することで、製造コスト・リードタイムの削減を実現するとともに、これまでにない高い異常時信頼性とエネルギー密度を実現している。部品点数が少なくて済むバイポーラ積層型で、樹脂で構成しているため、電極の厚膜化が容易に行え、セルの大型化が可能で形状自由度が高いことも特長であり、リチウムイオン電池理想の構造とも言える。
全樹脂電池は、より安全で安定した電力の供給に役立つだけでなく、再生可能エネルギーの普及など環境負荷の低減も期待できる。さらには、ＩｏＴ、ＡＩ、 ロボット等次世代の産業基盤のさらなる強化に貢献することが期待できる。
