住友化学は８月３日、持続可能な社会の実現に向けた取り組み「Ｓｕｍｉｋａ Ｓｕｓｔａｉｎａｂｌｅ Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ」（スミカ・サステナブル・ソリューション、以下「ＳＳＳ」）において、新たに６つの製品・技術を認定したと発表した。これにより、認定製品・技術数は54、売上収益は約４８００億円（２０１９年度）となった。
今回認定されたのは、自動車のモーターなどに使用される高性能絶縁被覆材や、折りたたみ式スマートフォンなどに使用されるタッチセンサー製造技術、食品包装材としてフードロスの削減に貢献するアルミ蒸着フィルム用ポリプロピレン、水の効率的利用を可能にする農業用潅水チューブなど、主に住友化学のグループ会社による製品・技術。
同社は、同社グループが持つ温室効果ガス排出削減や気候変動による影響への適応に寄与する製品・技術の提供を通じて、地球規模の課題解決への貢献と同時に多くの事業機会を獲得できると考えている。ＳＳＳは、こうした機会の獲得に向け、気候変動対応や環境負荷低減、資源有効利用の分野で貢献する当社グループの製品・技術を自社で認定する取り組みで、２０１６年に開始した。19年11月には、認定製品・技術の売上収益を経営として取り組む７つのマテリアリティに対する主要取り組み指標（ＫＰＩ）の一つと位置付け、現中期経営計画の最終年度である21年度までに５６００億円とすることを目指している。
なお、ＳＳＳについては、７月31日発刊の統合報告書「住友化学レポート２０２０」にも掲載している。
