住友理工は８月４日、同社が「体動センサ」の供給を通じて参画する大阪大学の「呼吸安定性時間（Ｒｅｓｐｉｒａｔｏｒｙ Ｓｔａｂｉｌｉｔｙ Ｔｉｍｅ、「ＲＳＴ」）を用いたＣＯＶＩＤ１９患者に対する重症化指標に関する研究開発」（研究開発代表者・大阪大学澤芳樹教授）が、日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）が公募する「ウイルス等感染症対策技術開発事業」に採択されたと発表した。
同社は、心拍や呼吸など生体情報（バイタルデータ）を同時に計測できる診断用機器「体動センサ」（一般医療機器クラス１）を開発し、昨年より医療機関や企業向けに供給してきた。
大阪大学をはじめとする研究開発チームは、新型コロナウイルスの重症患者が呼吸器不全に陥る状況を踏まえ、重症化前には呼吸様式の異常が始まっていると考えられることに着目。睡眠時の呼吸状態からＲＳＴを算出することで、心不全や呼吸不全の予兆を早期に察知するシステムを開発してきた。今回、このシステムに、柔軟で薄く高精度な同社の体動センサが採用。患者に大きな負担を生じさせることなく、迅速かつ効果的な医療の提供が可能になると期待されている。
さらに、新型コロナウイルスはもちろん、感染リスクが高く、接触を極力避ける必要があるパンデミックにおいて、オンラインで常時監視することで、早期の治療介入による重症化の低減だけでなく、医療従事者の感染リスク回避にも大いに寄与するものと考えている。
また、大阪大学はこれに先行して昨年９月より、在宅で心不全患者のＲＳＴを監視する遠隔モニタリングの治験を開始しており、ここでも同社の体動センサを採用している。
同社グループは、ヘルスケア分野での技術・製品開発を通じて、人々の暮らしと健康のさらなる向上に貢献していくとしている。
住友理工が開発した「体動センサ」
