ブリヂストンは12月１日、東京大学大学院新領域創成科学研究科、デンソー、日本精工、ブリヂストン、ロームが共同で「ＳＤＧｓを実現するモビリティ技術のオープンイノベーション」社会連携講座を設置したと発表した（図１）。設置期間は２０２０年12月１日～２０２４年３月31日。
同講座は東京大学大学院新領域創成科学研究科に設置され、藤本博志准教授を含む２名体制で実施される。モビリティの電動化を支える技術の研究開発や電動モビリティを省資源でより持続可能にする技術の研究開発、またオープンイノベーションとして成果の一部を開放する仕組みの試行を実施する。
モビリティは電気工学、電子工学、機械工学、材料工学など様々な分野の知識を駆使して開発されている。同講座でも従来の単一の学術領域での問題解決にとらわれず、複数の学術領域にわたるモビリティ研究を４社と共同で進めていく。具体的にはＪＳＴ未来社会創造事業の研究を発展させた走行中給電システムや車両運動制御、またそれらを組み合わせたシステムの研究（図２）を第一の研究テーマとする。
走行中給電の研究を社会実装するためには車両に搭載する部品の開発のみならず、給電設備や制御システムなど広範にわたる研究が必要となる。同講座で扱う研究に関わらず研究開発への参加者を積極的に迎え、技術革新の基盤を築くことを目指し、オープンイノベーションによる研究を推進する。オープンイノベーションの枠組みや規約を作ることが試行的な要素を含むため、成功するオープンイノベーションの仕組みを構築していく（図３）。
同講座では第３世代走行中ワイヤレス給電インホイールモータを発展させた新たな走行中給電システムの開発をはじめとする、新しいモビリティ技術開発を意欲的に進めていく。同社は、同講座が提案するシステムや制御技術の実用化に向けて、２０２５年以降の実証実験フェーズへの移行を目指すとしている。
共同で社会連携講座を設置
同講座で目指すＳＤＧｓ（図１）
社会連携講座で扱うシステム例（図２）
オープンイノベーションと従来の研究開発（図３）
