横浜ゴムは12月９日、国際環境非営利団体ＣＤＰより気候変動対策において権威ある「Ａリスト」に８日に選定され、コーポレートサスティナビリティにおける先進企業として認定されたと発表した。
評価対象となった５８００社以上の企業の中から２０２０年度のＣＤＰ気候変動質問書への回答により、排出削減、気候リスク緩和、低炭素経済構築などの取り組みが認められ、今回の選定に至った。同社がＡリストに選定されるのは２０１６年、２０１９年に続き３回目となる。
ＣＤＰは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買組織の要請に基づき、企業や自治体に気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じてその対策を促すことを主たる活動としている非営利組織であり、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームのひとつとなっている。
同社グループは、中期経営計画「ＧＤ２０２０」においてＣＳＲ活動を重要な経営戦略のひとつとして位置づけ、地球環境と社会貢献の両面から事業活動を通じた価値の創造に取り組んでいる。地球環境では再生可能エネルギーの導入や天然ゴムの持続可能な調達を実現するための活動に加え、環境貢献商品の開発や高効率設備の導入、徹底した省エネ活動などを進めている。社会貢献では「ＹＯＫＯＨＡＭＡまごころ基金」による災害義援金やＮＰＯへの活動支援金の寄付、従業員による様々なボランティア活動などを推進している。
Ａリスト選定を表すロゴマーク
