清水和志社長
住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役 執行役員社長：清水和志）より、２０２１年の年頭にあたり謹んで新年のご挨拶を申し上げます。
２０２０年は、これまでにないほどに大きな環境変化に見舞われた一年でした。年初から、新型コロナウイルスの感染が全世界に広がり、経済の停滞だけではなく、われわれの日常生活にも大きな変化をもたらしました。 このような環境下における収益悪化を受けて、当社グループの体質を根本から見直すための「構造改革」を進めました。国内外での拠点再編の計画と実行など、守りの改革を実施する一方、ＣＡＳＥ対応の新製品・ステアリングタッチセンサーの量産や成長が見込まれる地域への拠点設立、国立研究開発法人 産業技術総合研究所と共同で「住友理工－産総研 先進高分子デバイス連携研究室」を設立するなど、攻めの決断も行ってきました。
２０２１年の事業環境は、新型コロナウイルスの再拡大のリスクをはじめ、自動車用品部門においてはＣＡＳＥの進展が加速、また一般産業用品部門においてはテレワークの浸透によるオフィス環境の変化に伴いプリンター製品のさらなる需要減少が見込まれるなど、これからも大きく変化し続けると予想されます。また、「ｗｉｔｈコロナ」という言葉が生まれたように、これからは感染拡大がいつどこで起きても柔軟に対応できるように日々の生活、および仕事のやり方そのものを変えていく必要があります。
さらに１月には、バイデン・新米国大統領の就任が見込まれ、今後の米中貿易摩擦への対応や、環境対応強化による自動車産業への影響を注視しなければなりません。
この状況に対し、私たちは果敢に対応し、ＥＶ（電気自動車）では従来のガソリンエンジン車よりも多くの製品（台当たり）を供給できる体制を整えました。また、トヨタ自動車（株）のＦＣＶ（燃料電池車）：新型「ＭＩＲＡＩ」へも、初代から引き続き当社の製品が採用されており、新しい環境変化が楽しみな状況です。
２０２１年も、住友事業精神で謳う「信用確実」「不趨浮利（ふすうふり）」を根幹に、Ｓ．Ｅ．Ｃ．―Ｑ．（安全・環境・コンプライアンス―品質）を中心とした事業運営を行ってまいります。ステークホルダーの皆様にさらに信頼される会社となるべく、策定した計画目標を達成し、さらなる成長に向けて尽力していきたいと思います。
皆様にとって２０２１年が素晴らしい年になることを祈念して、新年のご挨拶とさせていただきます。
