ブリヂストンは１月12日、ビッグデータを活用し、高収量のゴム農園実現に貢献する「パラゴムノキ」の植林計画最適化システムを開発したと発表した。これにより、植林や収穫の工数などの様々な制約のある広大な農地に複数の品種を植林するゴム農園において、30年以上先までの植林計画を最適化することで長期にわたって農園の単位面積あたりの収量向上・平準化を実現し、天然ゴムの持続可能な安定供給に貢献する。
同システムは、情報・システム研究機構統計数理研究所の学術指導を経て、同社のゴム農園管理に関する知見に基づき土壌や病害予防といった複雑な制約を数理モデル化し、収量や面積といったパラゴムノキの農園から得られた膨大なデータに混合整数計画法を適用することで開発されたもので、このシステムを活用することにより、持続的に天然ゴムの高い生産性を確保するために「いつ」「どの品種を」「どの程度の量で」「どこに」植林すればよいかという情報の提供を可能にする。今後同社は、実用面での課題抽出を経て、将来的に自社農園および他の農園に展開することを検討し、世界の天然ゴム生産の持続可能な安定供給に貢献したいとしている。
２０５０年には全世界の人口が96億人にも達し、自動車の保有台数も24億台を超え、タイヤ生産に必要な材料量も増えていくと予想されている。また、ＳＤＧｓが示すように、経済成長と環境負荷のデカップリングが求められている。現在タイヤ原材料となる天然ゴムは、「パラゴムノキ」から生産されており、産地が東南アジアに集中していることから、病害リスクや栽培面積の拡大に伴う熱帯雨林の減少が課題となっている。この課題を解決すべく、同社は天然ゴム資源の拡充に向けた取組みの一環として、パラゴムノキ由来の天然ゴムの生産性向上に向けた研究開発を行い、天然ゴム資源の安定供給に貢献する技術を通じて、将来に向けた環境負荷低減と持続可能な事業を両立していきたいとしている。
最適化システムのイメージ
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