横浜ゴムは２月19日、同社、アルプスアルパイン、ゼンリンが、路面検知システムを搭載した「ＩｏＴタイヤ」で得たデータを地図情報と紐付ける実証実験を行い、新たなタイヤビジネスの検討を開始したと発表した。
同実証実験では、同社とアルプスアルパインが共同開発する先進タイヤセンサーを実験用車両に装着して路面検知を行う。タイヤセンサーが有する路面検知情報とゼンリンが有する豊富な地図情報との紐付けを行うことで、様々な路面のデータの分析・蓄積とシステム構築を加速させ、新たな付加価値を提案するタイヤビジネスの実現を目指す。
同社とアルプスアルパインは、タイヤもＣＡＳＥ対応およびＩｏＴ化が求められる中、従来のタイヤ空気圧検知に加えて、摩耗や路面の状態を検知し、それらの取得データをデジタルツールで処理・管理していくソリューションビジネスの展開を視野に入れた研究開発を２０１９年より行っている。同社は、今後の新たなモビリティ需要の変化に対応するためには、タイヤから得られたデータをユーザーあるいは自動運転車両などへフィードバックするシステムやアプリケーションの開発が重要であるとしている。一方、ゼンリンは「現実世界をライブラリー化する」をミッションに掲げ、日本全国１７４１市区町村において、独自の調査手法により各種情報を収集し、地図データベースとして管理しており、この地図データと、各企業が保有するビッグデータなど多様な動的情報を連携させることで、新たなビジネス創出を検討してきた。
今回、同社、アルプスアルパイン、ゼンリンの３社は、「ＩｏＴタイヤ」を搭載した実験用車両を用いて公道から様々な路面情報を取得することによって「ＩｏＴタイヤ」の研究開発を促進する。また、高精度地図や道路規制情報と連携することでＣＡＳＥ社会における安心・安全なサービス実現に向けたビジネスを検討していくとしている。
３社の開発体制
各社の役割
