日本ゴム工業会は21年４月１日に「第88回中小企業会員景況調査」を行い、21年６月25日に発表した。調査項目は、業況判断、売上額、経常利益、販売価格、資金繰り、従業員の過不足状況、当期に直面している経営上の問題点の７項目。調査対象企業は同会の中小企業会員（資本金３億円または従業員３００人以下）の69社を対象に実施し、42社から回答を得た。
業況判断ＤＩの推移を見ると、20年７～９月期実績がマイナス73・８、10～12月期実績がマイナス43・２、21年１～３月期は
マイナス７・１とマイナス幅は改善し、４～６月期（予測）はプラス23・８％の見通しとなった。内需は弱含みにあるが、米国や中国を中心に経済が回復に向かう中、ゴム製品の輸出も回復基調で推移。18年10～12月期からマイナスが続いていた中小企業会員の業況判断ＤＩはプラスに転じる見通しとなった。
一方、中小企業基盤整備機構が調査した中小企業の景況判断ＤＩでは、21年１～３月期実績がマイナス29・５、４～６月見通しがマイナス20・０で、マイナス幅は縮小しているが、プラスには転じないとみている。
日本ゴム工業会が発表した他項目のＤＩ指数の21年４～６月期（予測）は、売上げがプラス21・４、経常利益もプラス16・７となる見通しとなっている。
また、当期直面する課題は「原材料価格の上昇」を挙げた企業が30社で最多。次いで「生産設備の不足・老朽化」が27社、「需要の停滞」が18社、「原材料不足」が15社と続く。原油価格や輸入ナフサ価格の上昇を背景に、ゴム原材料価格は上昇が続いており、会員企業の経営に影響を及ぼすことが懸念される。/hidepost] 全文：約702文字
