ブリヂストンは７月８日、２０２１年６月および７月より、彦根工場、鳥栖工場、下関工場、北九州工場の４つのタイヤ工場において、外部から購入するすべての電力を、水力、地熱、太陽光、風力等の再生可能エネルギー由来の電力へと切り替えたと発表した。この切り替えによる効果を含めた国内のタイヤ生産工場（全10工場）からの年間ＣＯ２排出量の合計は、２０１１年対比約30％削減され、国内のタイヤ生産工場における使用電力中の再生エネルギー使用比率は約42％となる見込み。
同社グループは「２０５０年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」をビジョンとし、サステナビリティビジネス構想の実現に向けて中期事業計画（２０２１―２０２３）を推進している。２０５０年に向けた環境長期目標としてカーボンニュートラル化を掲げ、環境中期目標「マイルストン２０３０」において、２０３０年には排出するＣＯ２総量の50％削減（２０１１年対比）を目指している。その一環として、２０２１年３月には同社の欧州子会社であるブリヂストン ヨーロッパ エヌヴィー エスエーの全事業拠点において使用電力の１００％再生可能エネルギー化を達成した。また、すでにアメリカや中国の工場に太陽光発電設備を導入するなど、グローバルでの再生可能エネルギー比率（電力）を、現在の約12％から、23年には50％以上とすることに挑戦している。
今回、国内のタイヤ生産工場のうち、主に乗用車用タイヤを生産する彦根工場および鳥栖工場、鉱山車両向けの超大型タイヤなどを生産する下関工場および北九州工場において、外部から購入する電力を再生可能エネルギーとしてトラッキング（発電源の特定）が可能な電力へと切り替えた。この切り替えによるＣＯ２削減効果は、２０１１年のＣＯ２排出量を１００としたときの約11ポイント分であり、国内タイヤ工場における２０２０年までの削減効果を含めたＣＯ２排出量の合計としては、２０１１年対比約30％の削減を見込んでいる。
