住友理工の２０２２年３月期第１四半期決算は、売上高が１０９７億８６００万円で前年同期比67・９％増、事業利益が27億１３００万円（前年同期は80億４３００万円の損失）、営業利益が30億４１００万円（前年同期は86億３９００万円の損失）、四半期利益は22億１５００万円（前年同期は76億２６００万円の損失）となった。
事業セグメント別に見ると、自動車用品の売上高は９４７億円で同78・６％増、事業利益は14億円（前年同期は82億円の損失）となった。
地域別では、日本、米州、欧州は半導体不足による自動車の減産影響を受けたものの、前年同期における経済活動の制限や、生産調整等による影響からの反動により生産台数が増加し、増収となった。アジアでは、中国は一部で半導体供給不足による減産影響を受けたものの、全体としては販売好調で売上増加に加え、為替換算によるプラス影響もあり増収。タイは、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が見られたものの、輸出向けを中心に生産台数が増加し増収。その結果、アジア全体でも前年同期と比べて増収となった。利益面は、北米、中国を中心にグローバルで原材料高騰の影響があったものの、各地域での売上増加により、黒字に転換した。
一般産業用品の売上高は１５１億円で同21・９％増、事業利益は13億円で同８・９倍増となった。
化成品事業では、経済活動の回復などに伴いプリンターの需要も緩やかに回復したため増収。産業用ホース事業は、各国の経済活動の回復により、住宅・インフラへの投資が活発となったため、日本は輸出向けを中心に需要が増加し、増収。中国は、前期にインフラ投資などが旺盛であった影響からの反動減が一部でみられたものの、全体としては販売好調で増収となった。利益については全ての事業部門で増益となった。
通期の連結業績予想は、売上高が４４５０億円で前期比11・８％増、事業利益が１３５億円で同71・７％増、営業利益が１１０億円、親会社の所有者に帰属する当期利益が35億円を見込んでいる。
