ゴム・樹脂動向テーマで　建築ガスケットがセミナー開く

　建築ガスケット工業会（堀田秀敏会長）は10月21日、臨時セミナーをオンラインで開催した。
　今回のセミナーは㈱加藤事務所の加藤進一氏を招き、「ゴム・樹脂原材料動向について」のテーマで講演が行われた。
　講演に先立ち、堀田会長は「現在、ゴム・樹脂業界では、原材料不足、原材料価格の高騰、原材料の製造中止など、経営者の方や調達の方は大変厳しい状況だと思います。加藤氏の最新の動向を聞いて、今後の仕事に活かしてほしい」とあいさつした。

　加藤氏はゴム材料について、ＥＰＤＭ、シリコーンゴム、フッ素ゴムが大きく不足しているという。ＥＰＤＭでは、世界全体で不足状態となり、国内は住友化学が２０２３年に販売を終了を発表するなど、供給がタイトな状況が続いているようだ。加藤氏は「国内では２０２２年４月までには、需給バランスが取れるのではないか。ＥＶでもＥＰＤＭの需要が伸びるが、増産する会社がいないのが現状だ」と分析する。
　シリコーンゴムも供給不足が続いている。その理由のひとつとして、加藤氏は「中国政府が脱炭素化を進めているために、電力を制限していることもあり、シリコーンゴムを作る時に必要な金属ケイ素の生産が厳しい状況になっている」と述べ、「金属ケイ素はシリコーンゴムに使われるよりも、半導体や太陽電池の材料として優先的に使われている」との見方を示した。需給バランスの解消について、加藤氏は「信越化学工業やＤＯＷが２０２２年に増設が完了する。それまでは不足が続くのではないか」と予想している。

　フッ素ゴムについては、ＥＶのリチウムイオン電池用セパレータの需要が急増し、フッ素ゴムの原料が高騰している状況となっている。ただ、自動車用や医療用途が最優先に供給されるため、なかなか建築用途までに回ってこないという。
　このような材料不足が続ているなか、今後合成ゴムメーカーは脱炭素化やカーボニュートラルに対応していく必要があるという。加藤氏によると、脱炭素化やカーボンニュートラルのために、天然ガス価格が２倍以上になっており、欧州の合成ゴムメーカーは天然ガス価格調整金を付加して値上げしているとのことだ。
　また、加藤氏は脱炭素化やカーボンニュートラルへの道筋を会員に「当社は脱炭素化やカーボンニュートラルの実現に向けたコンサルティングサービスを行っているので活用してほしい」と紹介した。