本紙は昨年10月時点でゴム関連の材料メーカーや製造業、卸商社を対象に「２０２２年の景気見通しと業績予想」と題するアンケート調査を実施し、50社から回答を得た。22年の景気見通しは「緩やかに回復」の回答が約６割近くとなり最多を占めた。ただ、変異株「オミクロン株」の発生や原材料高騰など先行きに対する不確実性は増している。
◆景気見通し
今年３月までの景気見通しについての設問は、【図１】の回答結果となり、「緩やかに回復」が58・０％で最多となり、次いで「変化なし」が18・０％、「変化はあまりないがやや明るい兆しが見える」が10・０％、「緩やかに下降する」「拡大基調となる」が６・０％で同率となった。なお、「悪化する」と回答した企業はなかった。
本紙では、新年と夏季の年２回、景況アンケートを実施している。昨年の夏季アンケート（７月19日号掲載）では、景気動向について「緩やかな回復」との回答が40・９％で最多となり、次いで「変化はないが明るい兆しが見える」が31・８％となっている。
ゴム業界の主要需要先である自動車産業は、半導体部品の不足が影響し、自動車メーカー各社
全文：約2268文字
