国内市販用タイヤ価格の値上げが相次いでいる。市販用タイヤの値上げを巡っては、北米を中心に海外で先んじて実施されていた。ただ、天然ゴムをはじめとする原材料価格が高値で推移するなか、国内でも昨年11月頃からその動きが出始め、今年に入ると１月12日に横浜ゴム、１月14日にはブリヂストンが値上げを発表するなど、各社の値上げがほぼ出揃った。
各社の値上げ幅は平均５～10％程度で、前回実施した（19年８月実施）の値上げ幅（平均３％）を上回る。
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥは22年１月１日出荷分より国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を改定した。値上げ率は最大10％。対象ブランドはトーヨータイヤ・ニットータイヤ、対象商品は国内市販用タイヤ全商品（冬用タイヤを含む）。
住友ゴム工業は国内市販用タイヤおよび関連商品の代理店向け出荷価格を改定する。対象商品は国内市販用タイヤ及びチューブ、フラップで、実施時期は夏用・農業機械用・その他タイヤ・チューブ、フラップが22年３月１日、 冬用タイヤが22年４月１日。値上げ率はそれぞれ10％程度を見込んでいる。
横浜ゴムは、国内市販用タイヤ全品種で値上げを実施する。改定時期は夏用タイヤ、オールシーズンタイヤ、チューブ・フラップが22年４月１日、冬用タイヤが22年７月１日。価格改定率は最大９％となっている。
ブリヂストンは、４月１日から国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を値上げする。対象商品と値上げ率は乗用車・バン用タイヤ（夏／冬）は値上げ率（平均）が７％、小型トラック・バス用タイヤは（夏／冬）が７％、トラック・バス用タイヤ（夏／冬）が８％、鉱山・建設車両用タイヤ（夏／冬）が10％、産業車両用タイヤ（夏／冬）が８％、農業機械用タイヤ（夏／冬）が８％、二輪自動車用タイヤが７％、チューブ、フラップが８％となっている。
海外メーカーでも値上げが相次ぐ。クムホタイヤジャパンはタイヤの卸価格を22年２月１日より値上げする。対象商品は全カテゴリーのタイヤで改定率は約10％。コンチネンタルタイヤ・ジャパンは国内市販用タイヤ（冬用タイヤを含む）のメーカー出荷価格を22年４月１日より平均５％値上げする。ピレリジャパンは国内市販用タイヤの出荷価格を22年２月１日より改定する。値上げ率は全製品カテゴリーおよびブランドラインで平均５％の値上げ。
