三井化学は２月３日、22年３月期第３四半期決算説明会をオンラインで実施し、中島一取締役常務執行役員（ＣＦＯ）らが説明した。
ＩＦＲＳ基準による連結売上収益が１兆１６５０億７９００万円で前年同期比35・９％増、コア営業利益は１３４２億６０００万円で同１５７・３％増、親会社所有者帰属する四半期利益は１０００億６７００万円で同２０３・２％増となった。
コア営業利益と親会社所有者帰属する四半期利益は過去最高となった。
中島ＣＦＯは「新型コロナウイルスの影響の軽減や海外市況の上昇、そして成長３領域の確実な伸長により、業績が大きく改善している」と総括した。
大幅増になったコア営業利益要因について、数量差ではプラス２７７億円、交易条件でプラス４８４億円、固定費他でプラス60億円で、前年同期比８２１億円の増加となった。
セグメント別では、モビリティでは、エラストマーや機能性コンパウンド、海外ＰＰコンパウンドは、21年度の部材不足に伴う自動車生産台数減少の影響はあるものの、大きく新型コロナウイルスの影響を受けた20年度から回復した。また、価格改定による交易が改善し、原料価格の上昇に伴う愛子評価益が発生した。
ただ、タフマーやルーカントの新設プラントの稼働により固定費がかさんだ。
機能性ポリマーは、ＩＣＴ（情報通信技術）関連需要に的確に対応し、販売が堅調に推移した。
この結果、２９６９億４６００万円で同34・５％増、コア営業利益が３５９億２４００万円で同84・６％増となった。
通期は前回公表から修正なく、売上収益は１兆６３００億円、コア営業利益は１６００億円、親会社所有者帰属する四半期利益は１０３０億円を見込んでいる。
前回予想時点から事業動向の変化について、部材不足の長期化による自動車生産台数の減少による販売が減少するほか、原燃料・物流費上昇などがあるもものの、価格改定に取り組むことで交易が改善していくと見ている。さらに、原材料価格の上昇に伴う在庫評価益が発生すると捉えており、その結果、通期のコア営業利益１６００億円は据え置いた。
モビリティでは、エラストマーや機能性コンパウンド、海外ＰＰコンパウンドは、自動車用途の減販、価格改定による交易改善、持分法投資損益の改善を見込んでいる。
