横浜ゴムは2月17日、2022年1月に「気候関連財務情報開示タスクフォース(以下、TCFD)」の提言へ賛同を表明したと発表した。
同社グループは、TCFDの提言への賛同表明を機に、持続可能な社会への貢献と企業の持続的な成長のために、「サステナビリティに向けての重点課題」の一つとして「気候変動への対応」に関する情報開示を積極的に行っていく。
同社グループは、2021年度から2023年度までの中期経営計画「YX2023」のESG経営において「未来への思いやり」をスローガンに掲げ、事業活動を通じた社会課題への貢献を進めている。具体的には「カーボンニュートラル」「サーキュラーエコノミー」「自然との共生」の3つを柱とした活動に取り組んでおり、それぞれに定めた目標の達成に向けて今後より活動を深化させ、持続可能な社会の実現に対する責務を果たしていくとしている。