日本ゼオンは４月13日、国内生産拠点のうち４事業所（高岡工場・氷見二上工場・敦賀工場・徳山工場）において、４月１日より購入電力のすべてを１００%再生可能エネルギー電力に転換したと発表した。加えて、高岡工場ではＣＯ２排出量が実質ゼロのカーボンニュートラルＬＮＧの購入を契約し、徳山工場では蒸気のＣＯ２排出量削減のためグリーン熱証書の購入を契約した。
これらの取組みにより、４事業所におけるＣＯ２年間排出量は２０１９年との比較で約８万ｔの削減を見込んでおり、同社のカーボンニュートラルへの取組みは今後も加速していく。
同社では２０２１年度よりスタートした中期経営計画において、全社戦略として「カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを実現する『ものづくり』への転換を推進する」を掲げている。その重要な施策の１つがエネルギー転換であり、各生産拠点のエネルギーの生成元であるボイラ等の燃料を、再生可能エネルギーや証書付の燃料に転換する検討を進めてきた。
今回、北陸地域の３事業所（高岡工場・氷見二上工場・敦賀工場）では、使用電力のすべてを北陸電力の提供プラン（かがやきＧＲＥＥＮ ＲＥ１００）導入によって、水力発電を活用した再生可能証書付きエネルギーへ転換した。加えて、高岡工場が契約したカーボンニュートラルＬＮＧ（液化天然ガス）は、北陸電力グループにおいて一般企業としては同社高岡工場が初めての契約事例となった。
また、徳山工場では、使用電力のすべてを中国電力の提供プラン（再エネ特約）導入で再生可能エネルギーへの転換を図るとともに、蒸気についても日本自然エネルギーよりグリーン熱証書を購入することで、ＣＯ２排出量を削減している。
なお、同社は国内の他の生産拠点についても再生可能エネルギーへの転換を検討中であり、川崎工場（神奈川県川崎市）でも今年８月にエネルギー転換を予定している。同社は、引き続き安定・安全操業に努めながらカーボンニュートラルに対して積極的に取組み、「持続可能な地球」と「安心で快適な人々の暮らし」に貢献していくとしている。
関連キーワード: 日本ゼオン·再生可能エネルギー·カーボンニュートラル
