日本自動車タイヤ協会(JATMA)は5月24日に定時総会と理事会を開催し、新会長に山石昌孝・横浜ゴム社長、副会長に山本悟・住友ゴム工業社長を選任した。同日オンラインで開催した会長交替会見では、東正浩前会長(取締役代表執行役Joint Global COO)と山石昌孝新会長がそれぞれ退任と新任の挨拶を行った。
東正浩前会長は「会長に就任した2020年総会は書面開催となったが、今次総会は対面による開催が実現した。感染対策と社会経済活動の両立が進み、新型コロナウイルスが収束するときを1日でも早く迎えられることを切に願う」と述べた。また、東前会長は「会長としての2年間、タイヤに求められる安全と環境に関する活動に注力してきた」と強調した。安全に向けた活動ではコロナ禍で多くの制約はあったものの、路上でのタイヤ点検も可能な限り実施。ただ、タイヤの日や東名高速道路浜名湖SAでのタイヤ点検は中止せざるを得なくなり、「会長として参加できなかったのは残念だった」(東前会長)と心情を吐露した。
環境に向けた活動では、タイヤのライフサイクルを通じて発生する温室効果ガス排出量の算定例を示すタイヤのライフサイクルCO2算定ガイドラインを9年ぶりに改定。市販用タイヤの騒音対策でも業界として検討を進め、「制度構築にめどがついてきた」(東前会長)と語り挨拶を終えた。
続いて新任の挨拶に立った山石新会長は「世界は日々刻々と変化しているが、タイヤに求められる安全と環境はいつの世にあっても変わらない。タイヤに求められる安全と環境は何なのか。我々はこのことを考え続け、安全と環境を満たすタイヤを提供することが使命になる」と言及した。
安全に向けた対策では、タイヤに関わる国連規則の規定が強化されることが予想される。「JATMAも国際的な議論に参画し、これまで以上に我々の意見を反映させることが必要になる」(山石新会長)と指摘した。
国内で大きな課題となっているタイヤの空気圧管理の適正化では、新たなメディアを通じ普及啓発活動をより推進するとともに、路上でのタイヤ点検も今後も注力する方針。山石新会長は「JATMAの会長として路上のタイヤ点検などにも積極的に参加したい」と力を込める。環境では、市販用タイヤの騒音対策が今後有効な制度として運営がなされるように着実に取り組むことも明らかにした。