住友理工は６月24日、金融安定理事会（ＦＳＢ）が設立した「気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）」の提言に賛同を表明したと発表した。
同社グループは、住友理工グループ経営理念において「地球環境に配慮し、よりよい社会環境づくりに貢献すること」と定め、気候変動への対策を重要な経営課題の一つに位置付けている。さらに、目指すべき企業像として「人・社会・地球の安全・快適・環境に貢献する企業」を掲げ、人・社会・地球が調和した持続可能な社会の実現を目指す。
気候変動による影響として、同社グループ製品の主原料・天然ゴムの調達におけるリスクや、脱炭素ニーズの高度化が想定される。同社は、環境に配慮した素材や電動化に対応した製品などの研究開発、クリーンエネルギーの利用、高効率なモノづくりを推進し、サステナブルな事業経営を行っていく。
同社グループは、ＴＣＦＤの提言への賛同表明を機に、その提言に基づき、気候変動が事業に与えるリスクと機会の両面について、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の４つの観点から積極的な情報開示を進めるとともに、具体的な施策を通じて、企業価値のいっそうの向上に努めていくとしている。
