住友ゴム工業は6月30日、東北大学の高橋征司准教授、金沢大学の山下哲准教授、埼玉大学の戸澤譲教授らと共同で、天然ゴムの品種改良につながる実験に成功したと発表した。
同研究グループでは、同じ酵素グループに属し構造が類似しているトマト由来の酵素(短鎖を合成)と、天然ゴムを合成する酵素(長鎖を合成)の構造を比較することにより、鎖長に影響を及ぼす重要部位を発見した。さらに、トマト由来酵素の重要部位を、天然ゴム合成酵素の重要部位と置き換えた改変酵素では、天然ゴムと同程度の鎖長のポリイソプレンを合成することを発見した。この改変酵素を用いることにより、天然ゴム合成酵素とは異なる開始基質を利用可能となり、その反応生成物として自然界には存在しないバイオポリマーを合成できるとしている。今後、研究を進めることで、天然ゴムの収率改善やタイヤ性能向上に寄与する天然ゴムの生産につながることが期待される。
なお、これらの研究成果は、2022年6月27日から30日にドイツ・ニュルンベルクで開催されたDKT IRC 2021で発表された。同社は今後も、天然ゴムの安定供給とともに、安全・安心で環境負荷の少ないタイヤの提供を通して、持続可能な社会の発展に貢献していくとしている。