５３％以上が環境配慮製品購入　米国の消費者行動調査 ＧｆＫ

　ＧｆＫ　Ｊａｐａｎは７月13日、ＧｆＫグループが毎年20か国以上で実施している消費者調査から、２０２２年における米国の約４０００名の消費者行動の結果を抜粋して発表した。
　この調査は、今年の２月にインターネットで行われ、米国在住の15歳以上の男女を調査対象として、ライフスタイルや将来の展望・大切にする価値観・ストレスや悩み・旅行やライフスタイル・金融サービスや投資健康や美容・環境に対する意識や行動・広告やブランドに対する態度・買い物行動（オンライン・店頭)テクノロジー製品の保有や利用、自動車の保有、購買、購入重視点などの項目を調査した。
　15歳以上の米国消費者は、53％が今までに広告や商品パッケージ上で「環境への配慮」が訴求されている製品の購入経験があると回答した。また、全体の約３割の消費者においては最近１、２か月の間に「環境配慮製品」の購入経験がみられた。
　環境配慮製品の購入経験は若い世代において高く、Ｚ世代で62％、ミレニアル世代で67％となっている。半面、X世代以上の層においては半数以上で購入経験がなく、世代が上がるほどに購入経験の減少がみられる。
　企業の行う様々な社会貢献活動、ではそれが消費者のブランド選択においてどの程度影響を与えているのか調査を行った。結果は消費者の世代間で大きな差異がみられた。「地元で生産」や「リサイクル・再利用材料を使用」などは比較的すべての世代においてブランド選択の促進要因となっている。
　一方、「天然資源の利用」や「持続可能な製造工程」などの環境保護活動では、Ⅹ世代以上の消費者への影響は高くない反面、Ｚ世代やミレニアル世代のブランド選択への影響力は大きいと言える結果となった。
　同社は、今後Ｚ世代やミレニアル世代をターゲットにマーケティングをしていく上では、企業やブランドからのこうした環境保全に関する積極的な情報発信がより強く求められていくとみている。
　同社では今回の調査によって、米国で見られた傾向が他の国々ではどのように表れるのか、引き続き調査を進めている。