東洋紡の２０２３年３月期第１四半期決算は、売上高は１０１０億４８００円で前年同期比６・８％増、営業利益は46億２１００万円で同50・０％減、経常利益は43億３１００万円で同42・０％減、四半期純利益は77億９７００万円で同26・４％増となった。
フィルム・機能マテリアルでは、売上高は４５３億円で同０・９％減、営業利益は35億円で同48・３％減。包装用フィルム事業、工業用フィルム事業において、原料価格高騰の影響を受け、減収減益となった。フィルム事業では、包装用フィルムは販売は堅調に推移したものの、原料価格高騰に対し製品価格の改定実現に時間差があることから低調だった。工業用フィルムは、液晶偏光子保護フィルム「コスモシャインＳＲＦ」が新ラインの生産性を高めることで販売を伸ばしたが、多くの製品において原料価格高騰の影響を受けた。機能マテリアル事業では、水現像型感光性印刷版用途の光機能材料は、製品価格改定が進み、為替の影響も加わり堅調だった。一方、工業用接着剤「バイロン」は、中国のゼロコロナ政策の影響を受け低調だった。
モビリティの売上高は１１８億円で同６・８％増、営業損失は８億円（前年同期は営業損失５億円）。原料価格の高騰に対し製品価格改定が追いつかず、増収、営業損失拡大となった。エンジニアリングプラスチックは、国内・海外ともに自動車減産に加えて、原料価格高騰の影響を受け、苦戦した。エアバッグ用基布は、原料価格高騰により悪化したスプレッドの改善が遅れた。
生活・環境の売上高は３２１億円で同15・８％増、営業利益は３億円で同81・５％増となった。溶剤を回収するＶＯＣ処理装置は販売が回復したが、長繊維不織布スパンボンド、ポリエステル短繊維などは、原料価格高騰の影響を受け、増収減益となった。環境ソリューション事業では、ＶＯＣ処理装置は、世界的なＥＶ化によるリチウムイオン電池の需要拡大を受けて、リチウムイオン電池セパレーター製造工程で使用されるＶＯＣ処理装置、および交換エレメントの販売が急回復した。不織布マテリアル事業では、長繊維不織布スパンボンドは、自動車の減産に加えて、原料価格高騰の影響を受け苦戦した。ポリエステル短繊維は、衛材用途の販売は堅調だったが、原料価格高騰の影響を受けた。高機能ファイバー事業では、「ザイロン」は自転車タイヤ用途の販売が堅調に推移した。
ライフサイエンスの売上高は87億円で同16・２％増、営業利益は21億円で同14・７％増。新型コロナウイルス感染症のＰＣＲ検査用試薬の販売が減少するも、診断薬用原料酵素などの販売が堅調に推移し、増収増益となった。
通期の連結業績予想は、売上高が４１００億円で前期比９・１％増、営業利益が２４０億円で同15・６％減、経常利益が１８０億円で同22・１％減、当期純利益が１３０億円で同１・０％増を見込んでいる。
