ＡＤＥＫＡの２０２３年３月期第１四半期決算は、売上高が１０１７億１８００万円で前年同期比21・１％増、営業利益は90億６０００万円で同１・４％増、経常利益は１０４億３７００万円で同12・９％増、四半期純利益は61億３７００万円で同３・１％増となった。
化学品事業の売上高は５５５億９７００万円で同15・８％増、営業利益は72億１００万円で同１・９％増となった。
樹脂添加剤の自動車向けでは、半導体不足等による減産の影響を受け、核剤、ゴム用可塑剤の販売数量が前年同期を下回ったが、販売価格の改定により増収となった。建材向けでは、北米で床材をはじめとする住宅内装材の需要が継続し、塩ビ用安定剤の販売が好調に推移した。また、錫価格の高騰や東南アジアにおける鉛系安定剤の規制強化を背景に、インフラ用途で重金属フリー安定剤の販売が好調に推移した。 プラスチック製品に広く使用される酸化防止剤は、競合品の供給トラブル解消による競争激化もあり販売数量が前年同期を下回ったが、販売価格の改定により増収となった。難燃剤は、家電やパソコン等の需要の落ち込みにより、筐体等に使用されるエンジニアリングプラスチック向けの販売が低調だった。樹脂添加剤全体では、原料価格高騰の影響を受けたが、販売価格の改定と為替の影響もあり、前年同期に比べ増収増益となった。
情報・電子化学品の半導体向けでは、デジタル化の進展を背景に最先端のＤＲＡＭに使用される高誘電材料の販売が好調に推移した。また、ＮＡＮＤ向け製品の販売も堅調に推移した。ＥＵＶやＡｒＦ等の最先端のフォトレジストに使用される光酸発生剤の販売が堅調に推移した。情報・電子化学品全体では、半導体材料の販売拡大により前年同期に比べ増収となったが、利益面はディスプレイ関連材料の販売数量減少が影響し減益となった。
機能化学品の自動車向けは、半導体不足等による減産の影響を受け、国内需要が落ち込んだが、米国を中心とした海外需要の増加により、エンジンオイル用潤滑油添加剤や構造接着用特殊エポキシ樹脂の販売が好調に推移した。化粧品向け特殊界面活性剤は、国内外で市況が緩やかながらも持ち直し、販売が回復した。
食品事業の売上高は２０２億９５００万円で同13・２％増、営業損失は８億７４００万円（前年同期は２億７７００万円の営業利益）となった。
ライフサイエンス事業の売上高は２４０億１４００万円で同45・５％増、営業利益は25億４６００万円で同80・０％増となった。
22年３月期通期の連結業績予想は、期初予想から売上高を上方修正し、利益は据え置いた。売上高が４２００億円（前回発表から１４０億円増）前期比16・３％増、営業利益が３７０億円で同８・７％増、経常利益が３６９億円で同３・５％増、純利益が２２０億円で同７・１％減を見込んでいる。
