東レらの大規模Ｐ２Ｇシステム　サントリー白洲工場に導入

　東レは９月５日、山梨県とサントリーホールディングスが環境調和型の持続可能社会に向け共同で取り組むことに合意し、新たに開発する大規模Ｐ２Ｇシステムの実証地を、山梨県北杜市内のサントリー天然水南アルプス白州工場及びサントリー白州蒸溜所（白洲工場）とすると発表した。

　山梨県、同社、東京電力ホールディングス・東京電力エナジーパートナー、日立造船、シーメンス・エナジー、加地テック、三浦工業及びニチコンは、２０２１年９月から、グリーンイノベーション基金事業第１号案件として、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の採択を受け、コンソーシアム「やまなし・ハイドロジェン・エネルギー・ソサエティ（Ｈ２―ＹＥＳ）」を構成し、大規模Ｐ２Ｇシステムによるエネルギー需要転換・利用技術開発を推進している。

　白州工場への導入は２０２４年度末、設備の規模は国内最大となる16ＭＷ（メガワット）級を予定しており、完成後は世界トップクラスのグリーン水素の製造・利用拠点が、山梨県の白州の地に生まれることになる。同プロジェクトにおいて、サントリーホールディングスと連携することにより、熱需要の脱炭素化が加速するとともに、グリーン水素のサプライチェーン構築に繋がることが期待される。

　Ｈ２―ＹＥＳ加盟者は引き続き密に連携し、カーボンニュートラル社会の実現に向け、固体高分子（ＰＥＭ）形水電解によるグリーン水素製造の技術開発に加え、その需要拡大に対しても、積極的に取り組んで行くとしている。