総合計は14％増 22年１～６月のコンベヤ需要先販売
日本ベルト工業会がまとめた22年１～６月（上半期）のゴムコンベヤベルトの需要先別販売実績を見ると、総合計は前年比14％増となった。国内需要全体は同６％増となり、販売比率は前年の76・７％から５・０ポイント減の71・７％となっている。輸出向けは同38％増となり、販売比率は28・３％となった。
国内需要先については、鉄鋼・高炉メーカー（販売比率22・７％）は年間で同21％増と大幅な増加となった。自動車関連（販売比率０・６％）も同22％増と大きく伸長している。
インフラ・土木関連では、電力・ガス（販売比率３・１％）が同23％減となったほか、石灰（販売比率２・５％）は同38％減となり、前年から減少した。一方、紙・パルプ（販売比率０・７％）は同３％増、セメント（販売比率３％）は同０％増、石炭（販売比率０・２％）は年間で同１３９％増となり大幅な伸びとなった。
その他では、ガラス（販売比率０・２％）は同４％減、非鉄（販売比率０・３％）は16％減、官需（販売比率０・３％）が同17％減、その他ＯＥＭ（販売比率２・１％）は同26％減となった。
一方、22年の樹脂ベルトの販売実績をみると、合計は同５％増となった。樹脂ベルトの主要需要先の食品分野と物流分野の販売実績をみると、食品（販売比率25・２％）が同10％増、食品機械（販売比率11・６％）が同６％増となっている。
物流分野では、物流（販売比率６・４％）は同20％増、物流機械（販売比率14・３％）は同５％減となった。物流はＥＣサイト市場の成長を背景に、大型倉庫向けは好調に推移している。ただ、半導体の部品不足により物流機械メーカーでは製品の納入が遅れている。物流機械が前年を下回るのもその影響を受けているものと思われる。
その他の分野では、精密機器（販売比率４・３％）が同６％増、繊維（販売比率５・４％）が同０％増、紙工（販売比率６％）が同５％減、その他機械（販売比率５・６％）が同６％増、鉄鋼・非鐡（販売比率２・９％）が同13％減、官公庁（販売比率０・３％）が同31％減、その他（販売比率13・５％）が同３％増となった。
その結果、22年の樹脂ベルトの国内需要は同４％増（販売比率は95・８％）。輸出が同31％増で、販売比率は同４・２％となっている。
