ＴＯＹＯ ＴＩＲＥは10月18日、気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）の提言へ賛同を表明したと発表した。
近年の気候変動により大雨・洪水等の異常気象や自然災害が頻発し、同社グループではタイヤの主要原材料である天然ゴムの生育や工場稼働への影響、サプライチェーンの寸断などのリスクが高まっている。
また、パリ協定で合意された「２℃目標」の達成や日本のカーボンニュートラル目標の実現に向けて、同社グループの事業活動においてもＣＯ２等の温室効果ガスを削減する取り組みが不可欠となっている。
ＴＣＦＤは、気候変動関連リスクが金融市場の不安定化要因になることを回避するため、２０１５年12月に金融安定理事会の作業部会として設置された。２０１７年６月には、企業などに対して気候変動によるリスクおよび機会が経営に与える財務的な影響を評価し、開示することを推奨する最終提言を公表している。
同社グループは今年２月、同社理念に基づくサステナビリティ経営方針の中で、事業活動を通して持続可能な社会の実現に貢献していくことを表明した。気候変動に伴う世界的な環境危機の進行とこれに対して国際的に掲げられる対策や計画を受け、同社はＴＣＦＤの提言に賛同を表明するとともに、今後、ＴＣＦＤの開示フレームワークに沿って「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」に関する情報を開示する。さらに、ステークホルダーとの対話を活性化しながら気候変動への取り組みを推進することで、持続可能な社会の実現に貢献していくとしている。
なお、同社グループの現在の取り組み状況については、同社コーポレートサイト内「ＴＣＦＤの取り組み」で閲覧できる。
ＴＣＦＤの提言に賛同
