ブリヂストンは10月24日、総務省消防庁消防大学校消防研究センター(消防研究センター)と同社が、パンクしても走行を続けることができる「救急車・指揮車用パンク対応タイヤ」を共同で研究開発し、実証実験を踏まえ社会実装可能な技術であることを確認したと発表した。
これまでの救急車や指揮車のタイヤは、災害時等の荒れた路面を走行してパンクした場合、タイヤが潰れて走行を続けることができなかった。しかし、今回研究開発を行った「パンク対応タイヤ」は、同社が保有する、タイヤのサイド部分を補強すること等により空気圧がゼロになっても所定のスピードで一定距離を走行可能とする技術(ランフラットテクノロジー)を救急車等用に応用することで、パンク後でも一定程度の走行を続けることが可能となる。
ランフラットテクノロジーを採用したタイヤは、これまで主に乗用車向けの偏平率が低いタイヤ(偏平率40、50等)で実用化されていた。しかし、車両重量が重い救急車等に使用される偏平率が高いタイヤ(偏平率80)に既存のランフラットテクノロジーをそのまま採用するだけでは、タイヤがパンクした状態のたわみが大きく、走行時のタイヤの温度が高温となりタイヤが破壊されて走行が困難となる。
そこで同社は、救急車等がパンクした場合は傷病者を病院搬送することやタイヤ交換を行える場所まで走行可能とすることを考慮し、時速40km、走行距離50kmを必要性能として設定した。その上で、最新のサイド補強ゴム技術やタイヤサイド部の冷却技術を採用するとともに、タイヤ形状、パターン、部材配置等の最適化を図ることで、パンクしても走行を続けることができる「救急車・指揮車用パンク対応タイヤ」を開発した。
また、同タイヤについてテストコースでの走行実験において性能を確認するとともに、北は北海道から南は沖縄まで計5カ所の消防本部において、積雪、凍結、台風時等の様々な路面状況や都市部と山間地での異なる運行状況における実際の救急活動で実証実験を行い、パンク対応タイヤへの評価を実施し、十分社会実装可能な技術であることを確認した。
今後、同技術は災害現場対応の救急車等のタイヤに活用されることが期待される。