ＡＤＥＫＡの２０２３年３月期第２四半期決算は、売上高が１９６４億７９００万円で前年同期比17・０％増、営業利益は１５１億１２００万円で同４・４％減、経常利益は１６４億３１００万円で同１・６％増、四半期純利益は99億８０００万円で同６・７％減となった。
化学品事業の売上高は１０９８億９１００万円で同14・０％増、営業利益は１３９億５０００万円で同１・８％減となった。
樹脂添加剤全体では、原料価格高騰の影響を受けたが、販売価格の改定に努めたことに加えて為替の影響もあり、前年同期に比べ増収増益となった。自動車向けは半導体不足等による減産の影響を受け、核剤、ゴム用可塑剤等の販売数量が伸び悩んだが、販売価格の改定により増収となった。建材向けは、錫価格の高騰や東南アジアにおける鉛系安定剤の規制強化を背景に、インフラ用途で重金属フリー安定剤の販売が好調に推移した。
ポリオレフィン樹脂に使用されるワンパック顆粒添加剤は海外、特に中東における需要の増加により販売が好調に推移した。酸化防止剤は販売数量が前年同期を下回ったが、販売価格の改定により増収。難燃剤は、家電やパソコン等の需要の落ち込みにより、筐体等に使用されるエンジニアリングプラスチック向けの販売が低調だった。
情報・電子化学品全体では、販売拡大が続く半導体材料は好調に推移したが、ディスプレイ関連材料の大幅な落ち込みをカバーするには至らず、増収減益となった。半導体向けは、デジタル化の進展を背景に最先端のＤＲＡＭに使用される高誘電材料の販売が好調に推移した。また、ＮＡＮＤ向け製品の販売も堅調に推移した。
機能化学品全体では、海外での潤滑油添加剤等の販売拡大により、前年同期に比べ増収となった。一方、利益面は、原燃料価格高騰に伴う販売価格の改定を推し進めたものの、価格転嫁の効果が表れるまでにタイムラグがあることから、前年同期に比べ増収減益となった。自動車向けでは、半導体不足等による減産の影響を受けたが、エンジンオイル用潤滑油添加剤の販売は海外での新規採用や新エンジンオイル規格の市場浸透により好調に推移した。また、構造接着用特殊エポキシ樹脂の販売も堅調だった。建築塗料向けでは、アジア地域での生活様式や住環境の変化を捉え、ＶＯＣ（揮発性有機化合物）の排出量を低減し、人と環境にやさしい反応性乳化剤の販売が好調に推移した。
23年３月期通期の連結業績予想は、売上高が４２００億円で前期比16・３％増、営業利益が３７０億円で同８・７％増、経常利益が３６９億円で同３・５％増、純利益が２２０億円で同７・１％減を見込んでいる。
