ニッタは11月29日、名張工場(三重県名張市)において、太陽光発電オンサイトサービス(PPAモデル)による太陽光発電設備を導入すると発表した。
同設備の年間発電量は32万5319Wh、二酸化炭素(CO2)削減効果は同工場の排出量の約4%にあたる約122t/年を見込んでおり、2023年1月下旬からの稼働を予定している。名張工場敷地内では2カ所目の太陽光発電導入となる。
同社グループでは、「温室効果ガス排出量の削減に関する基本方針」を定め、生産段階におけるGHG排出量を2030年度までに46%削減(2013年度比)、2050年度までに「カーボンニュートラル実現」を目指しており、再生可能エネルギーによる電力を使用するなどの取り組みを進めている。
今回の導入は、持続可能な社会の実現に貢献する環境対策の一環として、これまでの活動をさらに推進するものとなる。今後も同社は、温室効果ガス排出抑制に積極的に取り組み、脱炭素社会の実現に取り組んでいくとしている。