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需要予測の前提となる経済環境・自動車動向については、実質経済成長率は2022年実績見込みプラス1・6%、2023年見通しをプラス2・2%、自動車の生産台数は、2022年実績見込みを797万5000台で同2%増、2023年見通しを850万7000台で同7%増と予想した。
●新車用
22年は自動車生産台数が前年を上回ると見込まれるため、四輪車用計で前年比1%増の3536万8000本の見込み。このうち、乗用車用は前年比1%増の2936万2000本、小型トラック用は前年比3%増の490万3000本、トラック・バス用は同10%減の110万2000本を見込んでいる。
23年は、自動車生産台数が引き続き前年を上回ると見通しであることから四輪車用計で前年比7%増、乗用車用が3151万本で同7%増、小型トラック用は503万1000本で同3%増、トラック・バス用は117万本で同6%増と予測している。
●市販用(販社販売)
22年の冬用タイヤの四輪車用合計が2304万4000本で前年比0%で横ばい、夏用合計は4569万3000本で同5%増の販売を見込んでいる。
22年の実績見込みを用途別に見ると、夏用タイヤは、乗用車用が3359万5000本で同6%増、小型トラック用が918万4000本で同1%増、トラック・バス用が291万3000本で同5%増と予測した。冬用タイヤは乗用車用が1604万8000本で同1%減、小型トラック用が443万3000本で横ばい、トラック・バス用が256万3000本1%減と予測した。
23年は冬用タイヤの四輪車用計で同1%増の2317万4000本、夏用は四輪車用計で同1%増の4612万4000本と予想した。
23年の用途別の需要見通しでは、夏用タイヤは乗用車用が3398万6000本で同1%増、小型トラック用が918万4000本で同横ばい、トラック・バス用が295万4000本で同1%増、冬用タイヤは乗用車用が1620万7000本同1%増、小型トラック用は441万4000本で同横ばい、トラック・バス用が255万3000本で同横ばいと予測した。
夏用と冬用を合わせた四輪車用計では、22年は6873万7000本で同3%増を見込み、23年は6929万8000本で同1%増を予測した。
●メーカー出荷(市販用)
22年は四輪車用合計で同2増%の見通しとなった。このうち、乗用車用合計は同3%増となる見通しで、夏タイヤが同5%増、冬タイヤは同2%減と予測した。小型トラック用合計は同横ばいで夏タイヤが同1%増、冬タイヤは1%減を見込んでいる。トラック・バス用合計は同3%増で、夏タイヤが同6増%、冬タイヤは同横ばいと予測している。
23年は四輪車用合計で同1増%と予測している。このうち、乗用車用合計は同1%増となる見通しで、夏タイヤが同1増%、冬タイヤは同横ばいと予測している。小型トラック用合計は同横ばいで夏タイヤが同横ばい、冬タイヤが同横ばいを見込んでいる。トラック・バス用合計は同1%増で、夏タイヤが同1%増、冬用タイヤは同横ばいの見通しとなっている。 [/hdepost]