住友ゴム工業は２月28日、２０２３年１月からタイヤに関するデータの標準化やデータへのアクセスのためのソリューションの定義に取り組む国際団体「ＧＤＳＯ」に加盟したと発表した。タイヤ業界ではトラック・バス用タイヤを中心にトレーサビリティーのためのタイヤ個体識別管理に取り組んでおり、同社はＧＤＳＯに加盟することで業界標準に対応していく。
ＧＤＳＯは、ＲＦＩＤを使用してタイヤに関するデータを活用するためのプラットフォーム構築を進めている。同社はその活動に参画して業界標準の策定に取り組むとともに、同社グループが製造・販売するタイヤに関するデータにユーザーがアクセスするためのデータベース構築を進める。
ＲＦＩＤは、従来バーコードやＱＲコードを用いていた個体識別を、電波を用いた無線通信技術によって確認する仕組みであり、これを活用することで品質保証・クレーム対応・模倣品排除など、トレーサビリティーのためのタイヤ個体識別管理が可能になる。さらに、倉庫での在庫管理や、製造・装着時期、メンテナンス履歴などを確認できるようになることで、作業効率や安全性の向上が期待される。
同社は将来、ＲＦＩＤを活用してタイヤに関するデータを分析することで、リトレッドやメンテナンスなどのソリューションビジネスを中心に、よりお客様の状況やニーズに合った付加価値の高いサービス提供を目指していく。
同社は、２０２１年８月に策定したサステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ２０５０」の達成を目指し、地球環境・社会共生・ガバナンスそれぞれで課題解決に取り組んでいる。１００年に一度と言われるモータリゼーションの変革に対応するため、安全で環境に優しいサステナブルなタイヤの開発を今後ＬＣＡ（ライフサイクルアセスメント）を基軸に据えてさらに加速させるとともに、ＲＦＩＤなどのデジタル・トランスフォーメーション（ＤＸ）も活用しながら、調達、輸送、開発、製造、販売、使用に至るサプライチェーン全体を通し、「ＣＯ２の削減」「原材料のバイオマス化およびリサイクル化」「サステナブルな商品開発」を進めていくとしている。
