タイヤ４社の23年12月期第１四半期連結決算が出揃った。販売価格改定に加え、高付加価値タイヤの販売が海外を中心に好調に推移し、４社いずれも増収となった。営業利益（事業利益）はブリヂストンは増益となったが、住友ゴム工業、横浜ゴム、ＴＯＹＯＴＩＲＥは減益となった。
◆ブリヂストン
売上収益は１兆４３５億４１００万円で前年同期比17・１％増、調整後営業利益は１１６７億９４００万円で同15・５％増、営業利益は１２７５億１００万円で同45・５％増、四半期利益は９０６億６０００万円で同38・６％増だった。
調整後営業利益の増減要因は、原材料で３９０億円、数量が１２０億円、加工費が２４０億円、営業費が１３０億円、南米通貨が80億円、その他が１１３億円の減益要因となった一方、売値が９００億円、為替が２９０億円、ＭＩＸが40億円の増益要因となり、合計１５７億円の増益だった。
財別に業績では、ＰＳＲ／ＬＴＲの売上収益（小売・クレジットカード事業含む）は５６７７億円で同20％増、調整後営業利益は５７１億円で同６％増。ＴＢＲ（リドレッド事業含む）の売上収益は２５２７億円で同８％増、調整後営業利益は２４１億円で同14％増。スペシャリティーズ（鉱山用、飛行機用、二輪車用タイヤが含まれる）の売上収益は１４６８億円で同26％増、調整後営業利益は３２１億円で同41％増となった。
◆住友ゴム工業
売上収益が２７６７億６１００万円で同10・５％増、事業利益は79億７６００万円で同46・１％減、営業利益は77億６７００万円で同45・２％減、四半期利益は40億６００万円で同65・９％減となった。
事業利益の増減要因は原材料で45億円、数量・構成他が１９４億円、直接原価が39億円、固定費が７億円、為替が３億円、経費が10億円の減益要因となった。一方、価格で１０８億円、海上運賃は１０５億円、スポーツは15億円、産業品他は２億円の増益要因となり、合計で68億円の減益となった。
タイヤ事業の売上収益は２２９７億９２００万円で同９・０％増、事業利益は19億３４００万円で同81・５％減。国内新車用は前年同期を上回り回復傾向が見られた。
国内市販用は、冬タイヤのプレミアム商品は前年を上回る販売を達成したが、全体の販売は前年同期から微減となった。
海外新車用は半導体不足影響があったが前年同期よりも販売が回復した。
◆横浜ゴム
売上収益は２０４３億１４００万円で同10・１％増、事業利益は１３０億１３００万円で同４・８％減、営業利益は１３２億６００万円で同２・４％減、四半期利益は97億５００万円で同４・４％減となった。タイヤの売上収益は１７９６億５８００万円で同10・３％増、事業利益は１２５億６９００万円で同10・４％減となった。
事業利益の増減要因は原料価格で59億円、物流費等で11億円、製造原価で31億円、固定費で22億円、ＹＯＨＴで11億円の減益要因。一方、為替差で39億円、販売量で４億円、価格ＭＩＸで77億円の増益要因となり、タイヤ事業で15億円の減益だった。
◆ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ
売上高が１２９１億６０００万円で同26・９％増、営業利益は１４５億７４００万円で同９・９％減、経常利益は１５８億１００万円で同23・０％減、四半期純利益は１０８億８３００万円で同38・８％減となった。タイヤ事業の売上高は１１７９億５５００万円で同28・８％増、営業利益は１４６億１３００万円で同12・３％減となった。
営業利益の増減要因は、製造コストで15億円、販管費で４億円、原材料で28億円、セルビア工場立ち上げコストで17億円が減益要因だったが、販売要因で４億円、為替で37億円、海上運賃高騰影響で３億円、自動車部品事業で５億円が増益要因となった
