横浜ゴムの23年12月期第１四半期連結決算（ＩＦＲＳ）は、売上収益は２０４３億１４００万円で同10・１％増、事業利益は１３０億１３００万円で同４・８％減、営業利益は１３２億６００万円で同２・４％減、四半期利益は97億５００万円で同４・４％減となった。
主力のタイヤ事業で北米を中心とした値上げの浸透や為替円安が寄与し、売上収益は過去最高となった。一方、原材料価格や物流費の高騰、国際物流網の混乱、新型コロナウイルスなどの影響を受け事業利益は減益となった。
セグメント別に見ると、タイヤの売上収益は１７９６億５８００万円で同10・３％増、事業利益は１２５億６９００万円で同10・４％減となった。
新車用タイヤは、中国での自動車メーカー向け販売が低調だったものの、国内・北米での新規車種獲得などに加え、円安も寄与し、売上収益は前年同期を上回った。
市販用タイヤは、日本では年初の降雪により国内で冬用タイヤの販売が堅調に推移したほか、海外でアドバンなど高付加価値商品の拡販に努めた結果、中国、アジア地域でも販売を伸ばし、売上収益は前年同期を上回った。ＹＯＨＴは、売上収益が前年同期を下回った。
ＭＢ(マルチプル・ビジネス）の売上収益は２２５億１９００万円で同９・９％増となった。事業利益は６億３５００万円（前年同期事業損失２億４２００万円）となった。
ホース配管事業は、北米で自動車の生産が回復し、売上収益は前年同期を上回った。工業資材事業は、コンベヤベルトの国内販売が前年同期を上回り、また航空部品も民間航空機向けの補用品需要が回復したことにより、売上収益は前年同期を上回った。
23年度通期業績予想については、売上収益は１兆円で前期比16・２％増、事業利益は８４５億円で同20・６％増、営業利益は８７０億円で同26・４％増、当期利益は５７０億円で同24・１％増を計画している。
