住友理工は５月30日、創立１００周年となる２０２９年を節目とする長期Ｖｉｓｉｏｎ「２０２９年住友理工グループＶｉｓｉｏｎ（２０２９Ｖ）」と23年度から３ヵ年の中期経営計画「２０２５年住友理工グループ中期経営計画（２０２５Ｐ）を策定したと発表し、同日、清水和志社長らが中期経営計画の全体像を説明した。
２０２９Ｖのありたい姿には、「理工のチカラを起点に、社会課題の解決に向けてソリューションを提供し続ける、リーディングカンパニー」を掲げ、「素材力」「モノづくり」を更に高度化し、技術領域の深化・融合やオープンイノベーション・アライアンス等による価値共創を推進することで、製品・技術・サービスの付加価値拡大を目指していく。
また、存在意義（パーパス）には「素材の力を引き出し、社会の快適をモノづくりで支える」を設定し、強みを追求し、提供価値を高めていく方針を示した。こうした取り組みにより、２０２９年度に売上高７０００億円規模、ＲＯＩＣ10％以上、ＲＯＥ10％以上を目指す。
中期経営計画「２０２５Ｐ」のテーマには「さらなる収益向上と持続的成長に向けた経営基盤強化」を掲げ、構造改革の完遂と安定的な収益・財務基盤の確立を図る。「前中計で構造改革を推し進めてきたが、メキシコ、インドなどでやり残した構造改革が一部残っている。構造改革をやり切り、収益に繋げていく。」（清水社長）
数値目標では、売上高６２００億円、事業利益２８０億円、ＲＯＥ、ＲＯＩＣ共に８％以上を目指す。自動車用品、一般産業用品で約15％の売上増加を目指し、事業利益２８０億円は必達目標とし、構造改革の完遂に注力する。清水社長は「この５年で様々な事業基盤が確立できたので、これからは収益を刈り取る時期だと考えている」と期待を示した。
自動車用品では、海外ＯＥＭ別での拡販戦略、伝動化シフトに合わせた高付
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