タイヤ４社の23年12月期第３四半期連結決算が出そろった。半導体不足の改善が進み、自動車各社の生産が回復するにつれ、タイヤ需要も回復した。中国や欧州の景気悪化など逆風がありながらも、ブリヂストン、住友ゴム、横浜ゴム、ＴＯＹＯＴＩＲＥの売上はいずれも増収となった。利益面も為替や海上輸送費など外部環境に加え、生産性改善活動などもありいずれも増益となった。
◆ブリヂストン
売上収益が３兆１９８１億４４００万円で前年同期比７・４％増、調整後営業利益は３６２２億５９００万円で同５・９％増、営業利益は３７５７億９５００万円で同22・３％増、四半期利益は２６５６億６５００万円で同22・３％増となった。調整後営業利益の増減要因は加工費が７３０億円、数量が５８０億円、南米通貨が３５０億円、原材料が３２０億円などが減益要因となったものの、売値が１９３０億円、ＭＩＸが１３０億円、為替が５４０億円などが増益要因となり、合計２０１億円の増益となった。
地域別にみると、日本の売上収益は８９４９億円で同９％増、調整後営業利益は１４１０億円で同54％増。米州の売上収益が１兆５７３７億円で同９％増、調整後営業利益は１７１０億円で同９％減。欧州・ロシア・中近東・アフリカの売上収益が６７５０億円で同５％増、調整後営業利益は１８２億円で同69％減。中国・アジア大洋州の売上収益が３４６２億円で同２％増、調整後営業利益は２９２億円で同７％増だった。
◆住友ゴム
売上収益は８５０７億２００万円で同８・９％増、事業利益は４１９億６４００万円で同２３９・１％増、営業利益は４１４億４３００万円で同３２１・３％増、四半期利益は２７２億５００万円で同89・３％増となった。
事業利益の増減要因を見ると、原材料で70億円、価格が２３３億円、海上運賃が３２７億円、為替が27億円、スポーツが６億円、産業品他が５億円の増益要因となった。一方、減益要因は数量・構成他で２５３億円、直接原価が75億円、固定費が18億円、経費が26億円となり、合計で２９６億円の増益となった。セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は７２０５億９４００万円で同９・０％増、事業利益は３１８億５３００万円で同８３５・３％増となった。
◆横浜ゴム
売上収益が６９２５億５００万円で同12・５％増、事業利益は４９１億９０００万円で同６・７％増、営業利益は５２３億６６００万円で同15・５％増、四半期利益は４４５億８３００万円で同33・９％増となった。
事業利益の増減要因は、増益要因が為替差で49億円、物流費等が１９７億円、価格／ＭＩＸが12億円、ＭＢが26億円となった。一方、減益要因が原料価格で５億円、販売量が39億円、製造原価が98億円、固定費が37億円、Ｙ―ＴＷＳが11億円、その他が５億円で、計31億円の増益となった。
セグメント別では、タイヤの売上収益は６１２９億４７００万円で同13・６％増、事業利益は４４７億５０００万円で同２・１％増となった。新車用タイヤは中国で日系自動車メーカーの販売不振による影響があったが、国内や北米は好調に推移した。
◆ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ
売上高が４０９２億２１００万円で同16・８％増、営業利益は５０３億２４００万円で同60・３％増、経常利益は６４４億８９００万円で同42・４％増、四半期純利益は５６７億６８００万円で同26・８％増となった。 タイヤ事業の売上高は３７４１億６３００万円で同16・９％増、営業利益は５０２億７８００万円で同49・０％増となった。国内市場の市販用タイヤは、今期２度の値上げ効果や、新商品ＰＲＯＸＥＳ Ｓｐｏｒｔ２、 ＰＲＯＸＥＳ Ｃｏｍｆｏｒｔ Ⅱｓやオープンカントリーシリーズなど重点商品の拡販を受けて売上高は前年度を上回った。
