ＴＯＹＯ ＴＩＲＥは２月14日、オンラインで決算説明会を開催し、清水隆史社長らが23年度通期業績と24年度通期業績予想を説明した。23年度の売上高は５５２８億２５００万円で前期比11・２％増、営業利益は７６８億９９００万円で同74・６％増、経常利益は８６０億４７００万円で同68・６％増、当期純利益は７２２億７３００万円で同50・７％増となった。23年度について清水社長は「北米でタイヤ販売が伸長したことなどで売上高は初の５０００億円を超えて過去最高を計上したほか、営業利益も重点商品の販売促進に加え、海上輸送費や為替など外部環境が追い風となり初の７００億円台に到達した。経常利益、純利益も過去最高を更新した」と説明した。
営業利益の増減要因は、タイヤ事業では海上運賃等で２５０億円、為替で86億円、原材料で26億円、販売要因で３億円の増益要因となった一方、減益要因は製造コストで３億円、販管費で46億円、セルビア工場立上コストで16億円の減益となった。また、自動車部品で28億円となり合計で３２９億円の増益となった。
セグメント別に見ると、タイヤ事業の売上高は５０５４億３８００万円で同10・９％増、営業利益は７６７億２５００万円で同64・５％増となった。北米市場を中心に販売が伸長したほか、日本市場も市販用は前年並みとなったものの、新車用は半導体不足がほぼ解消し自動車メーカーの生産が回復基調となり、販売量は前年度を大きく上回った。また、新車用は販売増に加え原材料市況高騰の一部を価格に反映できたこともあり、売上高は前年度を大きく上回った。
自動車部品事業の売上高は４７３億７４００万円で同14・６％増、営業利益は１億７８００万円（前年度は25億９１００万円の営業損失）となった。営業利益は収益改善策の積み上げなどが奏功し黒字に転換した。
所在地別のセグメントでは、日本の売上高は１２２２億６００万円で同11・２％増、営業利益は６７０億４７００万円で同１８８・１％増、北米の売上高は３５７８億１００万円で同11・７％増、営業利益は１７５億８９００万円で同11・０％減、その他の売上高は７２８億１７００万円で同８・５％増、営業利益は33億２３００万円で同21・８％増となった。同社は利益水準が一定程度超えるとロイヤリティとして日本に戻しており、北米から相当程度を日本に移管している。
24年度通期業績予想は売上高は５６００億円で前期比１・３％増、営業利益は７８０億円で同１・４％増、経常利益は６８０億円で同21・０％減、当期純利益は４５０億円で同37・７％減を見込む。また、セグメント別では、タイヤ事業は５１７０億円で同２・３％増、営業利益は７７５億円で同１・０％増と増収増益を予想。自動車部品事業は４３０億円で同９・２％減、営業利益は５億円で同１８０・３％増と減収増益を見込む。
所在地別では日本の売上高は１２３３億円で同０・９％増、営業利益は４８９億円で同27・１％減、北米の売上高は３６３３億円で同１・５％増、営業利益は１６８億円で同４・５％減、その他の売上高は７３４億円で同０・８％増、営業利益は１０８億円で同２２５・０％増を予想。北米は販売本数の増加により増収を見込む一方、円高基調の想定や物流コストの上昇などで減益を見込む。日本は販管費の増加や原材料価格の上昇などで減益を見込んでいる。その他では、セルビア工場から北米へ輸出増加が見込まれ利益は大きく増加すると予想した。
なお、24年度通期の営業利益の増減要因は、タイヤ事業では販売要因で２５４億円、セルビア工場立上コストで25億円の増益要因とし、製造コストで３億円、販管費で88億円、原材料で１１１億円、為替で62億円、海上運賃等高騰影響で７億円の減益となり、自動車部品事業では３億円の増益要因となり合計で11億円の増益と予想した。
