減収も利益面は大幅増　ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ１～３月期

　ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥの24年12月期第１四半期連結決算は、売上高が１２７５億５７００万円で前年同期比１・２％減、営業利益は２５９億７５００万円で同78・２％増、経常利益は３１８億８０００万円で同１０１・８％増、四半期純利益は２３０億５８００万円で同１１１・９％増となった。 　

　タイヤの販売本数減少などで減収となったが、重点商品の販売促進に加え、為替や海上輸送費などの外部環境を追い風に営業利益は第１四半期は過去最高を計上。また、為替差益の計上などで経常利益は四半期ベースで過去最高、純利益は第１四半期で過去最高だった。
　営業利益の増減要因では、海上運賃等高騰影響で59億円、セルビア工場立ち上げコストで12億円、為替で39億円、販売要因で２億円、製造コストで８億円、原材料で１億円の増益要因となった。一方販管費で11億円の減益要因で、タイヤで１１０億円の増益。タイヤ以外では４億円の増益と計１１４億円の増益となった。
　タイヤ事業の売上高は１１６５億６６００万円で同１・２％減、営業利益は２５６億５４００万円で同75・６％増となった。北米市場の市販用タイヤは、インフレの長期化やアジア品を中心とした安価なタイヤが流入し、販売量は前年度を下回った。ただ、重点商品は需要が堅調で商品ミックスが改善し、売上高は前年度を上回った。
　欧州市場の市販用タイヤは、採算性を意識した供給戦略の推進に加えて、紅海情勢悪化による物流遅延の影響等で、販売量及び売上高ともに前年度を大きく下回ったが、収益性の改善に努めた。
　国内市場の市販用タイヤは、国内需要の減少に加え、寒波の影響による夏タイヤへの履き替えの遅れから販売量は前年度を大きく下回った。新商品ＰＲＯＸＥＳ ＣＦ３やＯＰＥＮＣＯＵＮＴＲＹシリーズなど付加価値商品の販売への注力、並びに昨年実施した値上げ効果を受け、価格及び商品ミックスは改善したが、販売量の減少が影響し売上高も前年度を大きく下回った。新車用タイヤは販売量及び売上高ともに前年度を大きく下回った。
　自動車部品事業の売上高は１０９億９１００万円で同１・９％減、営業利益は３億１４００万円（前年同期は３８００万円の営業損失）。
　24年12月期業績予想は売上高が５６００億円で前期比１・３％増、営業利益は７８０億円で同１・４％増、経常利益は６８０億円で同21・０％減、純利益は４５０億円で同37・７％減を見込む。