日本ゼオンは５月31日、ＳＤＧｓ貢献製品認定制度の運用を開始したと発表した。
同制度は、幅広く利用されている同社製品の中でも、特に社会課題の解決への寄与度の高い製品をＳＤＧｓ貢献製品として認定するもの。同社は、これら製品の開発・製造・販売に注力することで、社会への貢献と企業としての持続的な成長の両立を図り、サステナビリティ経営を一層推進していくことを目指している。
同社の「中期経営計画：ＳＴＡＧＥ30」では、２０３０年度目標として「ＳＤＧｓ貢献製品の売上高比率50％」を掲げており、製品の認定基準などを決定し、39製品をＳＤＧｓ貢献製品に認定した。これら39製品の２０２３年度の売上高比率は34・８％になった。
ＳＤＧｓ貢献製品の認定は、社会課題解決への貢献度や範囲、事業の持続性などを社内で審査し、同社のサステナビリティに関わる最高決議機関であるサステナビリティ会議で決定する。今後は毎年、認定を見直し、認定製品の拡充を図っていく。
同社は、企業理念「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」を目指し、独創的な技術・製品・サービスの提供による地球や社会の課題解決に引き続き取り組んでいく。
