積水化学工業と国際電気通信基礎研究所（ＡＴＲ）は７月18日、２０２４年度から新たに総務省が実施する「電波資源拡大のための研究開発」に応募し、「近接化・稠密（ちゅうみつ）化するモバイル通信機器間における不要電波の解析・抑制技術の研究開発」に採択されたと発表した。
この取り組みは、無線通信によるロボットの効率的運用に寄与し、労働力不足の解消に貢献することが期待されている。
積水化学のフィルム成形技術を活用した透明フレキシブル電波反射フィルムとＡＴＲの測定技術を融合し、２０２２年より透明な電波暗箱の研究開発を実施、ノイズを効率的に抑制することが可能であることが分かってきた。
不要電波による機能不全発生の課題解決のため、機器から発生するノイズを抑制する技術、ロボットなどが移動することで変化する動的な電波環境を正しく測定しモデル化する技術をともに確立することを目指す。
機器から発生するノイズを抑制する技術については、メタマテリアル技術、電波吸収材、および成形加工技術の研究実績と製品を持つ積水化学が主に担当し、ロボットなどが移動することで変化する動的な電波環境を正しく測定しモデル化する技術には、電波・高周波の測定に関する豊富な経験および電波伝搬に関する研究実績のあるＡＴＲが担当する。
同取り組みによって確立した動的な電波環境の評価方法は国際標準化に向けた提案を予定している。
２０２４年度から４年間、積水化学の水無瀬イノベーションセンターに設置した無線通信環境、ＡＴＲが所有する大型電波暗室などを用いて、ノイズ対策部材および評価方法の統合試験を実施していく予定となる。同取り組みの完了となる２０２７年度末には、自律移動体である自動搬送ロボットやドローンを安全安心に運用できる指標を提供し、労働力不足の課題解決への貢献を目指す。
実使用試験環境
