ＴＯＹＯ ＴＩＲＥは７月22日、全国的に猛暑に見舞われている気象環境、ならびに新型コロナウイルスの全国患者報告数の増加等に鑑みて、従業員の健康・安全に関わる対策・予防の必要性に照らし、在宅勤務を原則７割まで選択可として運用している就業様式の運用を拡大する（在宅勤務を１００％可とする）措置をとり、拠点と期間において在宅勤務を推奨することとしたと発表した。
同社は新型コロナウイルス感染症が第５類に移行した２０２３年５月８日以降、在宅勤務を選択肢に加えた新就業様式を導入。現在、この勤務態様により、事務技術拠点の出社率は約４～５割となっている。
梅雨明け宣言後、危険な暑さとして全国的に熱中症警戒アラートが発出されているなか、通勤時間帯の気温も高まっていることから出社後の執務状態（体力や集中力など生産性）への影響は小さくなく、また一方、感染力の強い新型コロナウイルスの変異株による感染状況が悪化している傾向にも照らし、従業員の健康とモチベーション維持を最優先とした対策をとるものとする。
出勤体制は、７月23日～９月30日の間、原則として在宅勤務を推奨する。（ただし、期間は状況に応じて変更する可能性がある）
対象事業拠点は、本社（兵庫県伊丹市）、東京事務所（東京都品川区）、名古屋事務所（愛知県みよし市）、自動車部品技術センター（愛知県みよし市）、タイヤ技術センター（兵庫県伊丹市）、基盤技術センター（兵庫県川西市）、トーヨータイヤジャパン本社（兵庫県伊丹市）など。
