横浜ゴムが資源循環プロジェクトに参画　廃食用油で航空燃料を製造

　横浜ゴムは８月26日、気候変動緩和対応の一環として、国内資源循環による航空業界の脱炭素化を推進するプロジェクト「Ｆｒｙ　ｔｏ　Ｆｌｙ　Ｐｒｏｊｅｃｔ」に２０２４年８月より参画したと発表した。
　同プロジェクトは企業や家庭で発生する廃食用油を回収して国内で持続可能な航空燃料（Ｓｕｓｔａｉｎａｂｌｅ　Ａｖｉａｔｉｏｎ　Ｆｕｅｌ、（ＳＡＦ） ）を製造し、航空機の運航に利用するプロジェクトで、日揮ホールディングスが主導し、２０２４年７月末時点で１４３の企業、自治体、団体が参加している。
　同プロジェクトにおいて同社は、神奈川県平塚市の本社および平塚製造所の社員食堂から排出される廃食用油を提供し、今後は国内の他拠点でも取り組みを拡大していく予定となる。なお、同プロジェクトへの参加は、ゴム製品業界では初めてとなる。
　今回、同社のマテリアリティ（重要課題）として掲げている「脱炭素社会・循環型経済への貢献」とプロジェクトの趣旨が合致していることや、同社が航空機向けに飲料水用ウォータータンクや客室内装品などの開発・販売を行っており、航空業界との繋がりも深いことから、同プロジェクトへの参画を決定した。
　同社はサステナビリティ・スローガンとして「未来への思いやり」を掲げ、事業活動を通じた社会課題への取り組みにより、共有価値の創造を図っている。

フライトゥフライプロジェクト