日本ベルト工業会がまとめた24年１～６月（上期）のゴムコンベヤベルトの需要先別販売実績をみると、総合計は前年比７％減となった。国内需要全体は同10％増となり、販売比率は前年同期の81・７％から８・８ポイント減の72・９％となった。主要用途の鉄鋼向けが前年同期で
２割減少するものの、「機械や石灰、セメント、電力ガスなどが前年を上回り、前年同期比で10％の伸びとなった」（日本ベルト工業会）。
国内の主要需要先である鉄鋼高炉メーカーの販売比率は前年同期の23・９％から３・３ポイント減の20・６％となった。一方、輸出向けは同34％減となり、販売比率は27・１％となった。国内需要は、鉄鋼・高炉メーカー（販売比率20・６％）は年間で同20％減となった。自動車関連（販売比率０・４％）は同41％減、インフラ・土木関連では、電力・ガス（販売比率６・１％）が同72％増となった。一方、セメント（販売比率３・２％）は同９％減、石炭（販売比率０・１％）は年間で同75％減となった。石灰（販売比率３・１％）は同24％増となった。その他、紙・パルプ（販売比率１％）は同31％増、ガラス（販売比率０・３％）は同84％増、非鉄（販売比率０・２％）は同46％減、官需（販売比率０・５％）が同１５１％増、その他ＯＥＭ（販売比率３・２％）は同73％増となった。
一方、24年１～６月の樹脂ベルトの販売実績をみると、合計は同２％増となった。樹脂ベルトの主要需要先である食品と物流の販売実績については、食品（販売比率25・６％）が同５％増、食品機械（販売比率11・７％）が同２％増となった。一方、物流（販売比率６％）は同１％減、物流機械（販売比率13・９％）は同１％減なっている。
食品が伸長したのは、底堅い需要に加えて、インバウンド需要が回復し、お土産用で用いられる菓子などの需要が回復傾向にあることが背景にある。一方、物流が減少したのは、ＥＣ向けの配送センターにおいて新設や増設投資が一巡し、配送センター向けの需要が一時期の活況に比べて鈍化したことが要因の一つと考えられる。
その他の分野では、精密機器（販売比率４・３％）が同１％増、繊維（販売比率５・２％）が同11％減、紙工（販売比率６・５％）が６％増、その他機械（販売比率５・７％）が同４％増、鉄鋼・非鐡（販売比率２・６％）が同16％減、官公庁（販売比率０・４％）が同９％増、その他（販売比率13・９％）が同０％増となった。その結果、24年１～６月の国内需要は同１％増、販売比率は95・８％。輸出が同22％増、販売比率は４・２％となった。
全文：約1096文字
